W杯で大注目!アディダスが仕掛けるO2O、オムニチャネルサービス「エンドレスアイル」

WRITER : 楠富 智太

  オムニチャネル

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2014FIFAワールドカップブラジルが開幕がして、街中でどれだけ多くの青いユニフォームを見ただろうか?サッカー日本代表ユニフォーム公式スポンサーであるアディダスは、全国各地で「円陣プロジェクト」を行なったりと、日本全体の一体感をより高めている。2020年夏季オリンピックの東京開催決定を受けて、約1.3兆円規模のスポーツ用品市場に注目が集まっている。その中で、アディダスは、スポーツ用品メーカーとして初めてオムニチャネルサービス『エンドレスアイル』を開始した。

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引用元:エンドレスアイル

新たな顧客体験を提供するO2Oサービス『エンドレスアイル』

2014年5月30日、アディダスジャパン株式会社は、オムニチャネルサービスとして、アディダス直営店舗国内15店舗とadidas Online Shopの販路を統合させ、顧客がいつでもどこでもショッピングを楽しむことができる『エンドレスアイル』サービス(以下『エンドレスアイル』)を開始した。

『エンドレスアイル』とは、アディダス直営店舗国内15店舗に設置しているiPad端末からadidas Online Shopにアクセスして、その場で欲しい商品を購入できるというサービスである。例えば、顧客が求めるサイズ・カラーバリエーションの商品が欠品している場合は、売り場に設置しているiPad端末からadidas Online Shopにアクセスをする。そこで在庫を確認して、希望商品があった場合、その場で購入をする。購入した商品は自宅へ届けてもらうことが可能である。オンラインショッピングの利点である豊富な品揃えを生かして、顧客は欲しい商品に確実に辿り着くことができるようになった。スポーツ用品市場では、過去にこのようなオムニチャネルサービスの取り組みはなく、国内において初めての試みである。

O2Oサービス『エンドレスアイル』の狙いとは?

近年、スマートフォンやタブレット端末の普及に伴って、消費者の購買行動が大きく変化した。そのことで消費者はいつでもどこでもオンラインに接続可能となり、そこからECサイトで購買するようになった。そこでアディダスは、実店舗とECサイトをシームレスに繋ぎ、いつでもどこでも欲しい商品を消費者が購入できる環境を用意したのだ。また、2014FIFAワールドカップブラジルの開幕による、関連グッズ類の欠品の防止や、販路運用の効率化を行って、消費者が欲しいと思ったときに商品を購入出来るようにした。店舗に来店したすべての顧客へ、アディダスが提供する商品を届けることが出来る 『エンドレスアイル』を活用することで、顧客満足度の向上を目指し続けている。

 

アディダス.jpg

引用元:エンドレスアイル

オムニチャネル化を実現するために

今回オムニチャネル化を早期に実現した海外事例として、米国・カナダで約100店舗の実店舗を運営して、約50か国のECショップを展開する靴・服飾製造・小売店企業であるスティーブ・マデン社の事例を紹介する。社長のマーク・ フリードマン氏は、ECサイトが流行が始まる前の2006年から他社に先駆けて、ECサイトと実店舗を連携してオムニチャネル化を推進している。このために同社では、ECサイトで販売している商品には、必ず「実店舗でこの商品をみつける」というリンクを設置して、実店舗の状況も把握できるようにした。そうすることで、店頭においてもスムーズな流 れで、オンラインから商品を見つけやすくしたのだ。

 

また、同氏は、こうしたオムニチャネル化の副次的効果として、「オンラインによる購入はネットを介した店舗への再来店である」と言っている。これが意味するのは、オンラインに力を入れることが、新たな顧客動線を生み、実店舗での売り上げを伸ばすチャンスにもなるということである。ただ、このようにオンラインと実店舗の足並みを揃え、1つの成果に向けて力をあわせることは、店員間にも認識の差が生じてしまい、実現が難しいというのが実情である。こうしたことを踏まえ、オムニチャネル化を実現していくには、そこの店員にも「店舗にある商品だけを購入して頂くではない」という認識を持って、オンラインとオフラインのギャップを埋めることが必要となるだろう。

2014 FIFA ワールドカップも終盤に差し掛かり、いよいよ目が離せない状況になってきた。同様に、次から次へ新しい施策を打ち出すアディダスからも目が離せない。いつでもどこでも消費者が「これ欲しい!」と思ったその瞬間に購入できるようになることも、そう遠くないかもしれない。このようにオムニチャネル化が進むことにより、ショッピングストレスを解消して、より高い顧客満足度を得られる環境へ変わっていくだろう。2020年の東京五輪が開催させる頃には、オムニチャネル化の推進により、日本らしい、より質の高い「おもてなし」が楽しみである。

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