東京オリンピック×ウィキ!?五輪を最大限に生かすO2O事例『ウィキペディアタウン』とは?

WRITER : 塩野入香菜

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2020年東京オリンピック、その経済効果は…?

ワールドカップブラジル大会が開幕してから早1ヶ月。サッカー日本代表はグループリーグ敗戦という大変悔しい結果となったが、それでも大きな盛り上がりを見せた。しかしその裏側では、開幕日に開催国ブラジルでW杯への抗議デモが行われるなど、手放しで歓迎されていないのが現状だ。

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一方、同じスポーツの祭典である東京オリンピック開催が決定した今、日本では2020年に向けて国立競技場の改修工事や競技委員会の立ち上げが政府によって進められている。世界が注目するこの祭典の盛り上がりを加速させるためには、国民の意思を鑑みた準備やO2O戦略も必要だと考える。また東京オリンピック開催における経済波及効果は約19兆4千億円とも言われ、大きな期待がかかっている。

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経済波及効果の中でも、直接的な需要の増加をもたらすとされているのは、やはり「外国人観光客」である。その効果は3300億円が期待され、近年は訪日外国人が増加傾向であることを見ても、取りこぼすことのできない客層になることは間違いない。

東京の街はどう変わっていく!?

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観光客にとって観光先の受け入れ態勢が整っているかどうかは、観光地の魅力と同じくらい重要な要素だ。ましてやそれが海外旅行となれば尚更である。一方観光地側は、インフラ整備不十分による大混乱は避けたい。しかし今の国内情勢を考慮すると、多額の税金投入に反対の声が上がっているのも事実だ。

ところで、観光におけるO2Oへの取組みは、過去にも注目を集めている。しかし実際は、観光客向けアプリがリリースされても、そのアプリを訪日外国人が知るための動線が用意されていないことが多い。良いアプリがあっても知ってもらえない・インストールされないでは意味がない。まだまだ多くの情報は、ガイドブックやPCから得られているのが現状である。

 

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引用元:国土交通省観光庁『外国人旅行者に対するアンケート調査結果について 第2回外国人観光案内所のあり方に関するWG(平成23年11月1日)資料』

外国人観光客にとっても大きな要望であった「無料無線LAN環境の整備」が、五輪を機に整備される動きを見せている今、2020年に向けて、どのようなO2Oを用いた集客施策が考えられるだろうか。

O2O施策「ウィキペディアタウン」で観光しやすい街づくりを

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引用元:http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1205/23/news021.html

そこで今回紹介するのは『ウィキペディアタウン』という取組みである。その内容は至ってシンプルだ。街中にQRコードを配置して携帯電話やスマートフォンで読み取ることで、Wikipedia内の関連記事にアクセスできるというオンラインとオフラインをシンプルに繋いだサービスである。これには以下のような特徴がある。

・シンプルな使い方で、特別なリーダー・アプリは不要
・情報が常にアップデートされている
・一つのコードで多言語での記事が提供できる
・誰もが記事の編集をすることができる
・パンフレット等の費用が削減できる

注目すべき点はひと目で使い方が分かり、かつ、携帯電話やスマートフォンを持っているだけで誰もが利用できるということだ。情報に即時性があることも、パンフレットにはない強みである。誰でも編集が可能なため、私達市民が街の編集者となり、本当にオススメしたい場所を提示することも可能だ。
実際にこの取組みはイギリスの街や博物館等で実施されており、日本でも横浜市で参加型イベントが開催された。他にも東京・二子多摩川や京都にもその活動の輪は広がっている。

東京五輪の際には様々な国籍の方々が東京にやってくる。それに向け、例えばQRコードを飲食店のメニューに付けることで、来店者は宗教的にタブーな食べ物が分かるようになったり、駅構内に設置することで構内図を母国語で知ることができ、スムーズな移動が可能になるだろう。
このように言葉の壁があるからこそ、シンプルで細やかな対応が必要であり、またこのような体制がリピーターを生むのだ。

まとめ

・東京オリンピックの経済波及効果は約19兆4千億円と大きく、外国人観光客がもたらす需要は増大するが、多くの外国人観光客を迎え入れる準備はまだ整っていない。
・ウィキペディアタウンという取組みはシンプルで多くの利点があり、観光・交通・飲食など様々な場面での応用が可能。
・スマートフォンを持っていれば誰でも編集可能なため、街をよく知る地元民からの情報提供もでき、更なる経済効果が期待できる。
・今後も外国人観光客の増加が見込まれるが、言葉の壁があるからこそO2Oへの取組みが新たなサービスを生む大きな鍵となるだろう。

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