地域振興の救世主!「位置情報ゲーム」を展開するモバイルファクトリーのO2O施策に迫る

最近、モバイルの位置情報を使ったゲーム「位置情報ゲーム」が注目を集めている。位置情報ゲームとは、ユーザーが実際に場所を移動することでゲームを進行する事が出来るゲームのことを指し、Googleの社内スタートアップ、NianticLabsが開発した、「Ingress」が有名だ。 国内で位置情報ゲームを手掛ける企業としては、「位置ゲー」を商標登録している株式会社コロプラのほかに、全国各地の鉄道駅に実際に足を運び、全国の鉄道駅を集めるという内容の「ステーションメモリーズ!(略称:駅メモ!)」や、「駅奪取PLUS」「駅奪取」などの位置情報ゲームを提供している、株式会社モバイルファクトリー(以下モバイルフ

話題になったファッション系テクノロジーまとめ

※この記事は、「アパレルマーケティング」より転載 ここ最近の流れとして、スタートアップのテクノロジーを大企業が導入する事例が増加傾向にあると思われる。 今月も、大きな動きがいくつつかあったので、ピックアップをして考察する。WEB接客、サイズ等の課題を解決していく流れが急速にきている。 Virtusize(ヴァーチャサイズ) 引用-Virtusize 過去に購入した商品とイラストで重ねあわせて比較ができるサービスだ。 MAGASEEKが導入してから、ユナイテットアローズ、TSIホールディングス、ディノス・セシールなど続々と導入企業が増えており、最近ではアーバンリサーチオンラインストアでも導入が決

【連載企画】国境を越えて拡大するデジタル教育海外事例3選

本編集部では、「教育×テクノロジー」の連載企画ということで、主に日本の国内事例を紹介してきた。 ▼連載企画記事 第1回:子供の才能をテクノロジーで開花させる、注目のEdTechベンチャー代表が語る教育の未来 第2回:未来の教育を先駆ける!品川女子学院のEdTech事例 第3回:日本のITリテラシーは世界の底辺? ITの教育を変える 「Life is Tech!」とは 連載企画第4回目となる今回は、日本国外に目を向けてアメリカ、ヨーロッパ、中東の最新のデジタル教育への具体的な取り組みを紹介する。 日本国内に限らず、世界各地の教育の現場ではどのような取り組みがなされているのだろうか。 世界的に盛り

起死回生!米家電大手「ベストバイ」の戦略

※「Arch for Startup」より寄稿 2015年の春にアメリカの家電量販店大手のベストバイが新たに技術開発センターを我々”Arch for Startup“が拠点とするシアトルに設立し、50人以上のITエンジニアを雇用する計画を進めている。 ベストバイのみならず、ここ数年でアメリカの小売大手のシアーズやステープルズが相次いでシアトルに技術開発拠点を置くようになっている。 なぜ小売業者が技術開発センターを設立する必要があるのか。それには小売各社はAmazon等の大手ネット通販に大きく売上シェアを奪われ、実店舗だけでは戦えなくなっており、WEB開発やテクニカルサポ

【連載企画】日本のITリテラシーは世界の底辺? ITの教育を変える 「Life is Tech!」とは

近年、IT分野の目覚しい成長に伴い、IT教育の是非についてしばしば議論がなされるようになってきた。 IT分野は他の分野に比べ、非常に早いスピードで移り変わるため、既存の教育機関では十分な指導がなされていないのが現実である。 国際的な学習到達度に関するOECDのPISA2012調査では、「学校内で勉強のためにインターネットを閲覧する」割合が、オランダでは92%なのに対し、日本では21%と、ITリテラシーが低いことが見受けられる。 今回は、他国に比べて日本の若者のITリテラシーが低いという問題を解決すべく、ユニークな活動を行っている「Life is Tech!」という教育プログラムをご紹介したい。

【連載企画】未来の教育を先駆ける!品川女子学院のEdTech事例

「教育×テクノロジー」連載企画の第1回では、RISU Japan株式会社の描く、未来の教育について紹介した。 続いて第2回では、時代を先駆け、教育現場にITを活用する品川女子学院の事例を紹介する。 品川女子学院は、都内にある私立女子中高一貫校である。同校は教育にテクノロジーを取り入れた独自の教育方法で、注目を集めている。Life is Techが主催するEdu×Techイベントにおいて、同校の家庭科・情報科教員である酒井春名さんが「学校現場×IT」をテーマに講演を行った。 今回は、同講演で触れられた品川女子学院の先進的な取り組みを紹介し、学校教育の未来について考えたい。 ▼関連記事 【インタビ

【インタビュー】子供の才能をテクノロジーで開花させる、注目のEdTechベンチャー代表が語る教育の未来

近年テクノロジーの発展によって、教育のあり方も変化してきている。最近では、EdTech(Education×Technologyの造語)とよばれる、教育とITを掛けあわせたサービスが盛り上がりを見せており、特に米国では、EdTech系のベンチャー企業が次々と立ち上がってきている。 MOOCと呼ばれるスタンフォード大やコロンビア大など世界中の大学のオンライン講座を受けられるサービスを提供するCourseraは、2013年に6300万ドルの出資を受けるなど、大きな注目を集めている。 また日本でも、教育の現場にタブレットを用いるなどして、実際に成果をあげている学校や企業も存在し始めている。 例えば品

【連載企画】360兆円市場!世界が注目するIoTの関連記事総まとめ

近年IoT市場が全世界で注目を集めている。本連載第一回の記事でも紹介したように、2020年までに260億個のデバイスがインターネットに接続されるようになり、世界のIoT市場は2020年までに3兆400億ドルまで拡大するという。今回は連載企画最終回として、「O2Oイノベーションラボ」がこれまでお届けしてきたIoTに関する記事を、トピック毎に紹介していく。 IoT時代を支える技術 引用:A Simple Explanation Of ‘The Internet Of Things’ IoTデバイスの開発に貢献する高性能シングルボードコンピュータ IoT時代の高性能シングルボードコンピュータ「Ras

お家の安全を管理するIoTデバイス「WallyHome」

※「Arch for Startup」より寄稿 もし、あなたがアメリカで過ごすなら多くの事を考えなければならないだろう。 水漏れの問題もその内の一つだ。アメリカの保険会社によると、家に関する保険請求で2番目の件数が多いのが水回りの問題である。寒い地域における水道管の凍結による破裂や、パイプの老朽による水漏れなど、アメリカでは日本よりも水回りの問題が多く、平均修理費は6995ドルもすると言われている。起こる確率は低いとはいえとても高額な値段だ。 今回はそういった水漏れの被害を最大限に抑え、家で安全に過ごせるIoTデバイス「WallyHome(以下wally)」を紹介したい。 引用:http://

【連載企画】IoTの分野で活躍する海外企業4選

私達の身の回りのデバイス達が相互に情報を共有しあうInternet of Things(以下、IoT)という言葉が昨今、よく聞かれるようになった。 IoTの代表的な例で言えば家具同士が連携しあうスマートホームが挙げられる。スマートホームではセンサーが人の入室を検知すると自動で明かりをつけたり、部屋の温度を最適に調整したりする。 IDC Japanが発表したレポートによると、IoTの世界市場規模は現時点で156兆円を超えており、2020年には360兆円を超えるとしている。この様に巨大な市場の中では当然、様々なプレイヤーが出現して独自の方向性を打ち出している。 そこで今回は、IoT市場の代表的なプ

【連載企画】どう解決する?医療の需要過多ーヘルスケアIoT事例ー

近年、比較的重い疾患にかかりやすい高齢者・慢性疾患患者の割合が増加し、医療の需要が伸びている。 内閣府の資料によれば、超高齢化社会へと突入した日本では、加齢とともに病気やケガを訴える人の割合は増加傾向にあり、2010年には、高齢者の半数近くにあたる47%の人が、自覚症状を覚えている。また、日本人の死亡原因をみると、戦後結核をはじめとした感染症による致死率が低下する一方で、がんや糖尿病などの慢性疾患の割合が6割を占めている。 引用:http://www.ijmrps.com/ 一方で、それに見合った効率的な医療システムが整っておらず、需要過多の事態が生じている。これは、医療財源が限られていること

【連載企画】スマホで家を操作する!IoTによって実現する「スマートホーム」とは

これから起こりうる石油や天然ガスなどの自然エネルギーの枯渇を見据え、2009年、日本国内で「スマートシティ計画」がスタートした。当計画では、都市の電力配給システムを、IT技術によって効率化する技術が非常に重要視されている。その技術の一つには生活の中の無駄な電力を低減するだけでなく、自らが発電も行える「スマートホーム」がある。 「スマートホーム」とは、冷蔵庫やエアコンのような家電や設備機器をインターネット上で一括管理し、生活者のニーズに合わせてサービスを提供する家のことである。このようにインターネットに繋がった家電は、「スマート家電」と呼ばれ、IoT(アイオーティー)の一つとして注目を集めている

【連載企画】全世界的な広がりを見せるIoTの全貌に迫る

近年IoT市場が拡大を続けている。IoT(Internet of Things)はモノのインターネットと訳される。IoTデバイスの代表的なものとしては、照明やエアコンといったスマート家電や、インターネットに接続された車であるコネクティド・カーなどがある。 本連載では、近年注目されているIoTを全5回にわたって特集する。今回は、初回として、IoTの概要を解説したい。 第一回: 【連載企画】全世界的な広がりを見せるIoTの全貌に迫る 第二回:【連載企画】スマホで家を操作する!IoTによって実現する「スマートホーム」とは 第三回:【連載企画】どう解決する?医療の需要過多ーヘルスケアIoT事例ー 5年

オムニチャネルで躍進するアパレル企業3選

この記事は、「アパレルマーケティング」より転載 現在、日本企業と比較し欧米企業の方がオムニチャネルは広く普及し優位にある。一見、おもてなしの文化が強い日本こそ大きく発展していてもおかしくないはずだ。 オムニチャネルのビジネスモデルに改変するにあたって社内で合意に至るまでにも困難が多くあるアパレル企業も多いかと思われる。 そこで今回は、WEB専業から実店舗、老舗企業のオムニチャネル事例を中心にご紹介する。 夢展望 引用-夢展望 ファッションサイト「夢展望」ショールームストアを渋谷パルコパート3にオープンした。同店は、実店舗とECの機能融合の試みだ。客は商品を試着し、現物を購入して持ち帰れ、店にな

Beaconソフトウェアのイノベーションを目指すスタートアップArtifact Technologies

※「Arch for Startup」より寄稿 アメリカでは今、数々の最先端技術を持つスタートアップがBeacon開発に取り組んでいる。まだ実験段階ではあるものの、過去の記事でも紹介したように、NFL(アメリカンフットボール)、MLB(野球)をはじめ、Macy’sなどの著名百貨店の一部店舗では既に導入が始まっている。我々Arch for Startupが拠点とするシアトルはBeaconのソフトウェアを開発するスタートアップが盛んな街である。今回は、シアトルでBeaconソフトウェアの開発を手掛けるスタートアップであるArtifact Technologiesという企業を紹介する。

SONYの若手チームが個人で作れるIoTキット「MESH」を開発

近年IoT市場は拡大してきている。ガートナーによると、2015年には前年の30%増となる49億個の「モノ」がインターネットよってつながり、2020年には250億個に上ると推測されている。 そこで今回は、注目のIoT市場から、ソニー株式会社(以下SONY)が2015年1月に世界最大のクラウドファンディングサイトのINDIEGOGOに出し、現在約37000ドル(約434万円)を既に集めている「MESH」を紹介し、今後どのようにして私たちの生活に影響を与えるのか解説したい。 DIYとIoTの親和性 DIYという言葉をご存知だろうか? DIYは”Do It Yourself”の略語であり、ユーザが自分

国内最大級グルメアプリ「ホットペッパーグルメ」のBeacon活用O2O事例

2月9日、国内最大級グルメクーポンアプリ「ホットペッパーグルメ」を運営する株式会社リクルートライフスタイル(以下、リクルートライフスタイル)は、Beaconを活用したO2O実証実験を開始した。 Beacon(ビーコン)とは、スマートデバイスに搭載されているBluetooth Low Energy(BLE)を利用した近距離無線通信技術である。2013年にiOS7に標準搭載されて以降、スマートデバイスが普及したこともあり、O2O(Online to Offline)施策への利用などで注目されている。 本記事は、リクルートライフスタイルのホットペッパーグルメアプリが実施している、Beaconを活用し

今、なぜ位置情報ゲームが注目されているのか?「人を動かす」位置情報ゲームの時代到来!

最近、位置情報を使ったゲーム「位置情報ゲーム」が話題を呼んでいる。位置情報ゲームといえば、株式会社コロプラが商標登録している「位置ゲー」の他に、Googleの社内スタートアップNianticLabsが提供する「Ingress(イングレス)」が有名だ。また最近では、株式会社モバイルファクトリーの提供する、日本各地の鉄道駅をコレクションする内容の位置情報ゲーム「ステーションメモリーズ!」がじわじわと人気を集めており、位置情報ゲームへの注目度は確実に増してきていると言える。 今回は最近注目を集める「位置情報ゲーム」をご紹介する。 リアルな移動が前提の位置情報ゲーム 引用:Ingress 位置情報ゲー

「3rdプレイス的売場」を模索する東急ハンズが「バーチャル自販機」を新宿・大阪駅に設置

株式会社東急ハンズは、3月16日から22日までの期間限定で、新宿駅と大阪駅の構内に、自動販売機をモチーフにしたポスター広告「バーチャル自販機」を設置する事を発表した。東急ハンズは昨年11月末に「東急ハンズアプリ」をリリースしており、今回のバーチャル自販機は、アプリを使ってバーコードを読み込むことで商品を購入する事ができる。 東急ハンズは以前からオムニチャネル施策に力を入れており、今回の「バーチャル自販機」も、昨年11月末に東急ハンズのオムニチャネル施策の一環としてリリースされた「東急ハンズアプリ」の利用を促すものとなっている。 自販機のボタン部分に印刷されたバーコードを読み取る事で商品を購入

効果的なアプリ開発を支援するアプリ解析ツール3選

この記事は、「アパレルマーケティング」より転載。 アプリをリリースして、終わりになっていませんか? 運用において、グーグルアナリティクスで分析をするのも良いですが、より細かい数値から新たな改善ポイントが見つかるかもしれません。 今回は、アプリ解析ツールについてご紹介致します。 Metaps Analytics(メタップスアナリティクス) 引用-Metaps Analytics 日本国内においても月商で数億円から数十億円の売上をあげるアプリディベロッパーが増えており、1社で複数のアプリを運営するのが一般化しています。一方で、アプリマーケティングは個別のアプリごとに行われており、ユーザもアプリ単位

100兆円市場!2025年にIoTは高齢者市場を支配する

近年、社会保障費の増大が大きな社会問題となっている。 国立社会保障・人口問題研究所「平成23年度社会保障費用統計」によると、2000年と2014年を比較すると、国民所得がほぼ横ばいであるのに対し、医療費は11兆円増となっている。それによって、今後増え続けると予想される社会保障費を削減する試みが求められるようになった。 また、ピンチはチャンスとでも言うかのように、みずほ銀行は2025年の高齢者市場規模は、高齢者人口の増加を背景に100兆円規模に拡大する見通しだとしている。 この巨大な市場にいち早く進出するのはどの業界なのだろうか。近年注目を集めているIoT(Internet of things)

シアトル発!幅広い用途が期待される足型ウェアラブル「Boogio」

※「Arch for Startup」より寄稿 昨今、世界各地で日進月歩に開発が進んでいるウェアラブル。これまでにGoogleGlassに代表されるスマートグラス(メガネ型端末)に端を発し、Apple Watchなどのスマートウォッチが新たに注目を集め、以前に紹介したウェアラブルのように新しいタイプの端末が数多く生まれている。 ウェアラブルの用途は幅広く、今後、より一層その必要性が増し、開発が進むことは間違いない。さて、数あるウェアラブルデバイスの中で、今回紹介したいものはシアトルに拠点を置くスタートアップREFLX Labsが開発した足型ウェアラブルデバイスの「Boogio」だ。  Blue

NTTが2020年の東京オリンピックを見据えた新テクノロジーを発表

2020年の東京オリンピックまで残り約5年となった。 2015年2月18日日本電信電話株式会社(以下、NTT)は、2020年の東京オリンピックを見据えて最新のテクノロジー群を発表した。これらは「おもてなし」「スポーツ観戦」「スポーツ上達支援」の3つのコンセプトに基づくテクノロジーとなっている。 本記事では、今回発表されたテクノロジー群の中から3つを紹介し、「NTTの描く未来」を考察する。 選手の目線で観戦できる「全天球映像音響インタラクティブ視聴技術」 引用:NTT オリンピックは全世界の人々が注目する、4年に一度の大イベントだ。そのため競技の観戦を楽しみにしている人も多いだろう。NTTが今回

テクノロジーが社会課題を解決!見守りウェアラブル・IoT事例5選

日本の社会問題として、高齢化と核家族化の進行がある。病気のリスクが高まり、介護が必要になる場面も増える高齢者が、一人もしくは夫婦のみで暮らしており、孤立してしまうことが問題視されているのだ。 内閣府によれば、2011年時点で、65歳以上の高齢者がいる世帯は、国内人口のうち4割を占める。さらに、そのうちで「単独世帯」・「夫婦のみの世帯」の占める割合が、過半数となっている。また、一人暮らしの高齢者も増加傾向にあり、1980年から2010年の30年間で、高齢者人口に占める一人暮らし高齢者の割合は、約2倍にまで増えている。 こうした社会問題の解決に、ウェアラブル・IoTが一役買っている。テクノロジーは

最高の臨場感を届ける!「Immersis」でサバイバルゲームをリアルに体感しよう

去年3月、FacebookがVR(バーチャル・リアリティ)ヘッドセットを開発するOculusVRを20億ドル(約2300億円)で買収したことをきっかけに、2014年、VR業界は急激に熱を帯びた。また、今年1月、MicroSoftが新しくAR(拡張現実)をテーマにしたグラスデバイス「HoloLens」を発表したことによって、AR業界が盛り上がりを見せている。こうした「空間創造商品」は今後増えていくだろう。 そこで今回はVR、AR業界から、KickStarterで先日発表された数人で一緒に楽しめる新型デバイス、「Immersis」をご紹介する. あなたの部屋をゲームの世界に一変させる「Immers

2015年注目の最新ファッションサービス3選

この記事は、「アパレルマーケティング」より転載。 日々進化するテクノロジーで、ファッションに関わるサービスも続々とローンチされています。 画像認識やスタイリストと直接チャットができたりなど、サービスが埋もれていかないよう、キャッチアップした事例を3つご紹介させて頂きます。 Ingram   引用:Ingram KDDI ∞ Laboで「New Lifestyle賞」を受賞した、人工知能による画像検索エンジン「Ingram(イングラム)」。 Ingramは雑誌やテレビを見ていて気になった商品をカメラ機能を使い、商品を認識して類似した商品をすぐに探して並べて見ることが可能です。 「芸能人

【連載企画】AI・ディープラーニング(Deep Learning)に関する3つの未来予測

今回は「ディープラーニングの未来」連載最終回として、ディープラーニング(Deep Learning)が発展するその先に実現する世界についての予測を考えていきたいと思う。 第1回:【連載企画】今世界で注目を集める「ディープラーニング(Deep Learning)」とはなにか 第2回:【連載企画】やさしく分かるディープラーニング(Deep Learning)の成り立ちと歴史 第3回:【連載企画】世界の超巨大企業が取り組むディープラーニング(Deep Learning)開発 第4回:【連載企画】ディープラーニング(Deep Learning)開発を行う海外スタートアップ3選 第5回:【連載企画】AI

シアトルのコスメティック会社Julepの驚くべき販売戦略

※Arch for Startupより寄稿 みなさんJulep Beauty(以下Julep)という会社をご存知だろうか? Julepはシアトルに本社を置き、元スターバックス、ボストン・コンサルティング・グループの役員であったJane Park氏によって設立された、コスメティック商品を専門に扱うスタートアップだ。2007年に設立されたJulepは当初4つの営業所でマニキュアやペディキュアなどを販売していたが、2008年にはオンライン販売を開始し、現在の主な収入源はノードストロームやSephoraへの委託販売とオンライン販売となっている。 Julepはこれまでなんと5600万ドル(約67億円)の

【連載企画】ディープラーニング(Deep Learning)開発を行う海外スタートアップ3選

人工知能の領域において、確実に次の革命を起こすと言われているディープラーニング(Deep Learning)。Google、Facebookを始めとしたIT業界の巨大企業が研究・開発・実装に躍起になっているが、ディープラーニングは一部の大企業にしか関係のない話なのだろうか?そんな事はない。世界を見渡せば、ディープラーニングの可能性に魅せられ、日夜研究開発に勤しむスタートアップが多く存在する。今回は「ディープラーニングと未来」の連載第4回として、世界最先端をひた走る、ディープラーニング開発を行うスタートアップをご紹介したい。 第1回:【連載企画】今世界で注目を集める「ディープラーニング(Deep

ファッションアプリ「WEAR」の国内版と海外版を比較する

国内有数のファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営する株式会社スタートアップトゥデイ(以下、スタートアップトゥデイ)。同社の提供するファッションコーディネートアプリ「WEAR」は、次々と海外展開を進めており、1月26日には中国へも進出した。同アプリは、アパレルブランドにとってどのような用途があるのだろうか、今回は「WEAR」の海外展開戦略に迫りたい。 急成長する「WEAR」1年で400万ダウンロードを突破 引用:WEAR 「WEAR」とは、好きな条件を入力してお気に入りのコーディネートを検索できる「コーディネートレシピ」機能や、購入した服や手持ちの服を登録し、整理できる「マイクローゼッ