小売業界向けに「IoT・人工知能・ビッグデータ」「O2O・オムニチャネル」を中心とした国内外最先端情報を発信
前回の特集では、ファッション業界に新しいリテールテクノロジーをもたらすスタートアップの大会、Decoded Fashion Pitchのファイナリストに選ばれたスタートアップ全10社のうち、5社を紹介した。 今回の記事では、このうちの残りの5社を紹介したい。 ▼関連記事 海外最先端のリテールテクノロジーが集結！「Decoded Fashion Pitch」 ファイナリスト10社まとめ【前編】 オンライン上のビックデータから、商品トレンドを予測 企業名：TRENDALYTICS 調達額：N/A CEO：Karen Moon 設立年度：2013年 引用：Fashion Pitch TRENDA
※Arch for Startupより寄稿 Staplesという会社はご存知だろうか。アメリカを中心にオフィス用品を扱う小売店を展開しており、創業29年にして全体の売り上げが2014年で224億ドルと業界で世界最大の売り上げを誇っている。 しかし近年はAmazonを初めとしたオンラインリテールにシェアを奪われており、売り上げが伸び悩んでいる。2014年の売り上げは前年度231億ドルから2.7%減少した。Staplesがこの危機的状況で取った戦略は収益構造の見直しだった。 具体的には、多額の投資を行うとともに、2014年だけで実店舗のうち169店舗を閉めるコストカットを図った。 近年のStapl
ファッション業界のリテールテクノロジー世界大会ーDecoded Fashion Pitchとは? 引用：Fashion Pitch ファッション業界で新たな風を吹かせるDecoded Fashion。同法人は、世界各国で、ファッションにテクノロジーを結びつけるための様々なイベントを開催している。 その１つがDecoded Fashion Pitchだ。Fashion Pitchでは、ファッション業界に新しいリテールテクノロジーを提案するスタートアップの大会を行う。 今回の特集では、2回にわたって、Decoded Fashion Pitchのファイナリストに選ばれたスタートアップ全10社を紹介
※Arch for Startupより寄稿 企業が大きくなるにしたがって社内では様々な問題が出てくるだろう。業績が好調な企業こそ社員へのケアがおろそかになってしまいがちである。 今回の記事でのテーマは、『社内状況の透明化』である。企業内での他社員の情報、パフォーマンスのデータ化、タスクの可視化。今回はこの3つの方法で社内の問題を解決するスタートアップを紹介する。 1. 社員の健康をゲーム形式で管理 『Limeade』 2. 各従業員のパフォーマンスを可視化・分析 『Trakstar』 3. 社内の意思決定やコミュニケーションを容易に 『Usermind』 1. 社員の健康をゲーム形式で管理 『
今週は、「外食産業×IT」をテーマに連載を行ってきた。 第1回の「テクノロジーは外食産業復活の狼煙（のろし）となるか」では、外食産業の市場環境を概観し、中食産業の台頭や食の安全性、人口減少などの市場課題があることを述べた。 続いて、第2回の「ＩＴで需要予測と24時間予約が可能に!？国内外食産業×ＩＴまとめ」では、国内事例を紹介。あきんどスシローが、ビックデータ分析を用いて、寿司の需要予測を行った事例や、飲食向けの予約管理アプリTORETAの事例を取り上げた。 そして、第3回の「クイズ王を破ったIBMの人工知能「ワトソン」が、今度は三ツ星シェフに？」では、海外事例として人工知能「ワトソン」が、人
さて、皆さんは人工知能の分野が近年、急激に進化している事をご存知だろうか？今やコンピューターは我々の想像以上に、人間と同じことができる様になりつつある。外食産業×ITの連載企画第３弾となった今回は、皆さんにテクノロジーの進歩により生み出された新しい料理の可能性についてご紹介したい。 人工知能「ワトソン」は大量のレシピを分析して全く新しいレシピを提案する 引用：antenna 「ワトソン」とは、IBMが構築した質問応答システムの名称である。「ワトソン」は自然言語、つまり私たちが普段話す言葉で書かれたテキストを解釈し、膨大なデータベースから瞬時に最適な答えを導き出す事ができる。正確に
第一回目の記事で外食産業市場について解説を行ったが、今回は外食産業の国内ＩＴ活用事例について触れていく。 今回の記事では、ITを活用してコスト削減したあきんどスシローのビッグデータ分析事例と、飲食店向け予約管理アプリとして成長し続けている注目のサービスTORETAについて紹介する。 需要予測で廃棄量を約75%削減(ミューザ川崎店) スシローでトップクラスの売り上げを誇るミューザ川崎店 引用：IT pro 株式会社あきんどスシロー（本社：大阪府）では、回転すし総合管理システムを導入している。 神奈川県川崎市にあるミューザ川崎店では、1分後と15分後に必要な握りネタと数を常に予測。店長の勘と経験に
近年、「ビッグデータ」という言葉はあらゆる市場を賑わるキーワードとなっている。そんな中、アナログな印象が強い外食産業にも、テクノロジーの活用の波が及んでいるのを皆さんはご存知だろうか。 外食産業におけるテクノロジー活用という連載企画の第1回目ということで、今回は外食産業の市場動向を解説して、テクノロジーが具体的にどの様な分野で活用されていくのかを考察していく。 市場規模は23兆円！外食産業の「いま」 外食産業総合調査研究センターの発表によると、外食産業の市場規模は1975年時点で約8兆6,257億円だったものが、1997年には約29兆702億円へと3倍以上の成長を遂げた。しかし、この1997
Apple初のウェアラブルデバイスとして話題のApple Watch。 とはいえ、結局何ができるのか、どんなものなのか。曖昧な人は多いのではないだろうか。 その疑問を解消するべく、ウェアラブル連載企画第4弾として、本稿ではApple Watchのデザインや機能を紹介する。 ▼連載企画バックナンバー 【連載企画】Apple Watch発売間近！そもそもスマートウォッチとは？ 【連載企画】スマートウォッチが加速させる新しい形の業務支援とは 【連載企画】話題のスマートウォッチを徹底比較！最もコスパが高いのは？ こだわりの３モデルから自分好みのデザインにカスタマイズ 引用：Apple Watch Ap
※Arch for Startupより寄稿 皆さんはRFIDという技術はご存知だろうか。 RFID（Radio Frequency Identification）とは、ICタグ（RFIDタグ）に登録された情報を非接触で識別する技術のことで、日本では鉄道の乗車カード、IDカード、工場や倉庫にて製品の識別などに幅広く用いられている。 すでに多くの業界で普及している技術であるが、シアトルにもRFIDを開発し、その技術によって小売店における顧客満足度の向上や業務効率化を目指す企業がある。2000年創業のテクノロジー企業「Impinj」だ。 リアルタイムで店舗内の情報を管理および共有 引用：Impinj
いよいよApple Watch（アップルウォッチ）の発売まで数日と迫った今、皆さんいかがお過ごしだろうか？ 予約した人は待ち焦がれて何とも長い1日を過ごしているだろう。今週はスマートウォッチ連載企画という事で、本日はApple Watchと他のスマートウォッチでは何が違うのか、徹底比較して皆さんにご紹介したい。 Apple Watchを予約した人もできなかった人も注目だ。 スマートウォッチ機能比較（単体仕様の場合） 今回はApple Watchに加えて、大手クラウドファンディングのKickStarterから始まり、発売と同時に一瞬で完売したとされるPebble time、言わずと知れた耐久性世
まもなく「Apple Watch」が私たちの生活の中に登場しようとしている。国内では4月24日からの発売が予定されており、Apple Store などでの試着会が、連日行われている。 アナリストの予測では、Apple Watch の発売を機に、スマートウォッチやウェアラブルデバイスへの認知が急激に高まり、市場規模は2020年までに約230億ドルまで成長するとされている。 Apple をはじめとする、多くのスマートウォッチ開発企業やアプリ開発企業は、人々の普段の生活の中にスマートウォッチを浸透させようと、さまざまな利用シーンの提案を行っており、その中でも、法人として業務に活用する動きが活発になっ
Apple Watch（アップルウォッチ）の発売が今週に迫り、スマートウォッチへの注目も高まりつつある。 今回は、今週発売するApple Watchに合わせて「スマートウォッチ」をテーマに連載していく。 第1回目となる本記事は、そもそもスマートウォッチとは何かをおさらいしつつ、市場規模からスマートウォッチの課題を示してみる。 そもそも「スマートウォッチ」とは？ 引用：SmartBand Talk スマートウォッチとは、腕時計式で手首に装着することができるウェアラブルデバイスのことである。時計の他に演算処理や通信といったスマートデバイスの機能を兼ねた端末だ。 多くのスマートウォッチは、タッチ
Arch for Startupは、2014年6月に設立されたシアトルに拠点を置く団体だ。彼らのビジョンは日本とシアトルのスタートアップのためのプラットフォームを構築し、相互の経済発展に貢献することである。 主な活動内容に関しては、シアトルで活躍しているスタートアップ企業への独占インタビューや現地イベントのレポートなど多様である。 シアトルは、MicrosoftやAmazonをはじめとする大手IT企業の本社や、StarbucksやCostcoといった大手小売企業の本社があり、且つ人材面、環境面も充実したスタートアップエコシステムも形成されていることから、今後益々成長することが期待される。 今回
※Arch for Startupより寄稿 私達の生活にモバイルデバイスが普及し、様々な業界にIT化の波が訪れている昨今。 アパレル業界も決して例外ではなく、多くのアパレル企業が差別化や効率化を図るべくテクノロジーの導入を進めている。またECの普及率が高まっている中で、アパレル企業は如何に実店舗での顧客満足度を向上させるかに腐心している。 今回は、アパレル小売店における販売体験を素晴らしいものにしてくれる、シアトル発のアパレルテクノロジー企業「Hointer」が生み出した技術を紹介したい。 買い物をシンプルに楽しく シアトルに本社を置くHointerは、Amazonのサプライチェーンの技術部門
今週はコンビニ・スーパー×ITをテーマに連載企画を実施してきた。 私たちがほぼ毎日利用するコンビニだが、実は世界的に見ても最も洗練されたオペレーションを持つ業態の一つと言われている。さらに、比較的アナログな分野とされていたコンビニにも、最新のテクノロジー活用が進み始め、大きくその様相を変えようとしている。 今回は、変化を迎えつつあるコンビニの未来についてご紹介したい。 ▼連載企画バックナンバー 第1回：テクノロジーが活かされる、コンビニ・スーパー業界の「いま」に迫る 第2回：コンビニ業界大手3社のビックデータ活用事例まとめ 第3回：スーパーマーケットのIT活用事例まとめ iBeacon（アイ
第1回目の記事でスーパーマーケット業界の現状について触れたが、今回はスーパーマーケット業界のＩＴ活用事例について紹介したい。 海外ではウォルマートやテスコをはじめ、スーパーマーケットの売場にはあらゆるテクノロジーが活用された取り組みが多くあるものの、国内ではまだまだ活用事例が少ない。 今回の記事では、ベイシアで導入されている精算客数予測システムを活用した混雑予測や、西友で今年３月からスタートした「うけとロッカー」（スマートロッカー）の事例にスポットを当てて紹介する。 ▼連載企画バックナンバー 第1回：テクノロジーが活かされる、コンビニ・スーパー業界の「いま」に迫る 第2回：コンビニ業界大手3社
いまコンビニ各社は、積極的にビックデータを活用している。 POSデータだけでなく、各社が提供するポイントカードも利用することで、顧客情報に紐づいたデータが収集できるようになり、より顧客のニーズに合わせた商品開発・販売戦略が可能になった。 以下では、各社の活用するポイントカードの会員数や利用率についてまとめながら、コンビニ業界大手３社の事例を紹介する。 ローソン：Pontaカード ・共通ポイント型 ・会員数：6531万人(2014年10月時点) ・利用率：約5割 引用 ：コンビニ・スーパー×IT データからターゲット層の好みを分析し、好みに合わせた商品開発を実践 ローソンはキリンビ
近年、飽和状態にあると言われながらも売上高が10兆円に迫るコンビニエンスストア業界。 二大流通グループ、有力地場スーパー、異業種大手資本が軸となって、寡占化に向けた再編が急速に進みつつあるスーパーマーケット業界。 今回の連載企画ではこの2つの業界に焦点を当て、コンビニ・スーパー業界の現状と、いかにテクロジーを用いて課題を解決していくかについて考える。 第1回目となる今回は、コンビニ・スーパー業界の現状に改めて理解して、「いま」業界が抱える課題を明らかにしてく。さらに両業界の今後の動向を考察する。 売上高10兆円に迫るコンビニ業界の現状 引用：セブン-イレブン・ジャパン 昨今、拡大を続けてきたコ
テクノロジーは、目の肥えた観客をも魅了する力を秘めている。 今や、世界のトップデザイナーやハイブランドは、ブランドが持つ世界観をより豊かに表現しようと、テクノロジーの活用に熱い視線を送っている。 今週は「ファッション×IT」をテーマに、連載記事をお届けしてきたが、最終回はファッションショーに目を向けてみよう。 ▼連載企画バックナンバー 1日目：いま、ファッション業界でIT革命が起きている 2日目：ファッション×テクノロジーの最先端を行く専門家が語る未来の姿 3日目：テクノロジーで変わりゆく海外ファッション業界 世界発、3Dプリンタによって作られたアイテムをまとうファッションショーが、アメリカで
※Arch for Startupより寄稿 私達Arch for Startupはワシントン州シアトルに拠点を構える。 シアトルといえばイチローが所属したシアトル・マリナーズというイメージを持たれる方も多いが、実はここシアトルはアントレプレナーシップに富んだ街としても有名だ。Boeing社、Starbucks、Tully’s Coffee、Microsoft、Amazon、Costcoといった大企業に始まり、現在でも多くのスタートアップが興っている。 今回の記事では、その中でも特にウェアラブル端末にフォーカスを絞って紹介した前回の記事の第二弾として、シアトルのウェアラブル業界のスタートアップを
近年、モバイルデバイスの普及やSNSの拡大に伴い、ファッション業界でのテクノロジーの活用が著しい。 経済産業省の調べによると、世界的にみた、主要国におけるファッション市場規模は、2013年に206兆円、2020年には325兆円へと158%も成長すると言われてる。特に中華圏は2020年までに約60兆円市場まで拡大して、113兆円の世界最大市場になる見込みである。 ファッション×テクノロジー連載企画第3回目ということで、成長が著しい海外ファッション業界でのテクノロジーの活用事例を紹介していく。 ファッションとテクノロジーをつなぐ「Decoded Fashion」 引用：Decoded Fashio
従来のファッション業界で最も重視されていたのは「イメージ」だった。人々が受ける印象やイメージが全てと言っても過言ではないファッションは、数字が最も重視されており、マーケティングからビジネスの目標設定まで数値を元に構築されているIT業界とは対象的であった。 この様な感覚の違いからか、ファッション業界は以前よりIT化の最も遅れている領域の一つであったが、ECの台頭やスマートフォンの普及に伴う顧客の購買行動の変化などの急激な市場環境の変化を背景に、新しいテクノロジー活用が進んでいる。 具体的な例で言えば、iBeaconや集客アプリなどの取り組みが記憶に新しいだろう。 本稿では、テクノロジーにより変化
ここ10年、日本国内のファッション業界市場はやや縮小傾向にある。経産省の調査によれば、2013年のファッション業界市場規模は約18兆円と、2002年の約20兆円から1割減。同時に、今後成長するアジア市場への海外展開の必要性も指摘されている。 一方で、同じファッション業界でもECに関しては、市場規模拡大が見込まれている。同じ経産省の調査では、日本国内のEC市場は2020年には2.6兆円規模に達するとの予測だ。この背景には、スマホやタブレットなどの普及により、一般生活者が習慣的にITを活用するようになったことがある。 生活者にスマホ・タブレットが普及するに伴って、これまでテクノロジーから最も遠い業
人工知能が企業の人材採用活動の一役を担う 企業は常に優秀な人材を求めている。しかし、いざ採用面接をするとなっても、相手が”優秀な人材”かどうかを判断することは難しい。人が人を評価する時、どうしても無意識な偏見や個人的な好き嫌いが評価基準に入ってしまうからだ。人材採用において適切なマッチングがされないことは、採用する企業にとっても、職を求める個人にとっても不幸である。 そんな人材採用の課題に対し、人工知能の活用が期待されている。以下、事例を紹介しながら、人工知能が採用現場で使われることにより、どんな未来が訪れるかを考察する。 海外事例 ーGild：エンジニアスキルをスコア化する（アメリカ） 引用
皆さんが就職活動をしていた時代は選考中の企業のパンフレットや、書類などが部屋に溢れ返った記憶はないだろうか？ 今回はBeacon(ビーコン)を就活に活用することで、企業と学生にメリットをもたらそうとする２社の取り組みをご紹介する。 履歴書や選考ステータスの一元管理が可能になるペーパーレスアプリ「attache」 まずは株式会社ギブリーが提供している就職活動アプリ「attache」をご紹介する。 attacheは履歴書や選考ステータスの一元管理が可能になることでペーパーレス化を促し、学生と企業の就職活動をより効率化させるアプリだ。 attacheはログインしたらすぐに、いま現在開催されているセミ
連載企画3日目は、今すぐ試せるHRIS（人事管理システム）として、EmployeeBossをご紹介する。 連載企画バックナンバー： 1日目：【連載企画】最新HRテクノロジーは人材業界に変革をもたらすのか 2日目：HR×ITの進む未来とは？人材の流動性を活性化させる海外テクノロジー事例 新年度を迎え、街は新社会人で溢れている。一方で企業の人事は、感慨深い気持ちに加え、様々な労務手続きや新人研修、また時を同じくして始まる新卒採用への取り組みで、多くの業務に取り組んでいる人が多いだろう。 今回はそんな人事業務管理を進化させ、人事面から会社の成長を牽引しうるサービスをご紹介しよう。 &n
※「Arch for Startup」より寄稿 アメリカの小売業界では自社ブランドのスマートフォンアプリを開発するのが常識になりつつある。自社アプリを通しての商品販売、ポイント制などのリワードを通して顧客確保が主な手段である。事実、Arch for Startupが今までの記事で紹介してきた大手企業は全社アプリを提供している。 今回はアメリカの十店舗を持つ小売業者の中でも、より売上やリピート率への効果が出たアプリをダウンロード数の多い順にまとめた。 1, Walgreens -アメリカ最大の薬局- 引用：Walgreens Walgreensとはアメリカ全土に展開する創業100年以上の老舗薬局
近年、ITテクノロジーはもはや業界の垣根なく、至る所で活用されている。HR(Human Resources)と呼ばれる人材業界でも、ITは大きな役割を担っている。 米人材大手企業のJobvite が米国企業1,600社の人事関係者に行った採用手法に関するアンケート調査では、2014年に活用した採用ツールのうち「ソーシャルメディア」が73%を占めた。なぜ人材業界ではこのようにITの積極的な導入が行われてきたのか。 そこで、今回は海外の人材業界で長年解決されてこなかった課題、そしてそれを解決するITサービスをご紹介する。 ▼参考記事 http://www.hrreview.jp/case-stud
近年、HR（Human Resource）に関連する業務が、スマートフォンの普及といったテクノロジーの浸透・発展により、大きく変化している。 今回は、HR×テクノロジーの連載企画の1回目ということで、人材サービス産業の実態に迫り、どのようにテクノロジーが活用されているかをまとめた。 2020年に9兆円規模の人材サービス市場 引用：LinkedIn 「人材サービス産業の近未来を考える会」の調べによると、2020年の人材サービス産業は売上ベースで約9兆円と推定されている。現在人材サービス産業は、年間約801万件の求人を取り扱い、約475万人に対してマッチングや就業管理を行っている。 一言で人材サー
