小売業界向けに「IoT・人工知能・ビッグデータ」「O2O・オムニチャネル」を中心とした国内外最先端情報を発信
スマートフォンの急速な進化によりテクノロジー業界はその様相を大きく変えている。特に、スマートフォンを活用した位置情報マーケティングはその重要性を大きく増している。 アメリカ調査会社ForresterResearchのJulieAsk氏は、位置情報マーケティングは、2015年にマーケッターが最も注目するテーマの一つであるとしている。そこで今回は、海外マーケッターが予想する位置情報マーケティングのトレンド１０個を紹介していきたい。 モバイル注文の時代が来る 米スターバックスはテクノロジーを使った先進的な取り組みで有名だ。同社は、2015年から店舗内で使える注文アプリを全国展開することを発表した。こ
2015年1月28日・29日に、東京ビッグサイトで、マーケティングテクノロジーフェア2015が開催された。このイベントでは、最新のマーケティング手法とITテクノロジーに関する約250の製品とサービスの展示が行われ、計80のセミナーが開催された。 その中で、株式会社セールスフォース・ドットコム（以下セールスフォース）のMarketing Cloud マーケティングディレクターの加藤氏により、「デジタルマーケティングのこれから」と題したセミナーが行われた。セールスフォースは、カリフォルニアに本社を置くグローバル企業で、米Forbes紙が選ぶ世界で最も革新的な企業に四年連続で選出された実積をもつ。
マッキャンエリクソンは、アメリカのニューヨーク本社を拠点とし、現在世界125カ国306都市にオフィスを持つ世界的な広告会社である。今回は、世界最先端のマーケティングを開拓する彼らが示す2015年６つの小売トレンドについてご紹介したい。 1:Automated/Consumption 引用：You can’t avoid the ‘Internet of things’ hype, so you might as well understand it 2015年はIoTの時代が到来し、家の中にはインターネットに接続された電化品・デバイスが溢れるだろう。そして、生活に必要な消耗品などは、スマートな
「iBeacon（アイビーコン）」とは、AppleのiOS7から搭載された、Bluetoothを利用した無線技術である。2014年は国内外問わず、レストラン、空港や美術館など、様々な場所で活用が試みられた。また、iBeaconを用いることで、店舗は顧客のスマートフォンに商品情報やクーポンをプッシュ通知できるため、O2Oの切り札として小売店での活用が注目を浴びてきた。 61％の顧客がセールスの情報を店舗内で受け取りたいと考えている 参照元の記事によると、61％の顧客が店舗でセールス商品に関するメッセージを受け取りたいと考えているのに対し、そうしたメッセージを受け取っている顧客は全体の半分以下であ
動画広告に注目が集まっている。サイバーエージェントの動画広告市場調査によると、2014年度の国内動画市場は前年度の2倍である300億円にまで拡大している。今回は、注目尾集まる動画広告のなかからボーズ株式会社(以下Bose)の事例を紹介し、成功の要因を考察する。 限定CM動画「BoseEARPHONE MERRY CHRISTMAS!」 [su_youtube url=”https://www.youtube.com/watch?v=RQnpN9a34-0″ width=”500″]https://www.youtube.com/watch?v=o
デジタル戦略を得意とするコンサルティンググループWebbmedia Groupによれば、2015年は生活者の行動や企業の経営戦略に大きな影響を与えるテクノロジーが登場する。私たちの日常はどういった技術によって前進するのだろうか。早速、2015年注目のテクノロジーを見ていこう。 ▼参照 http://www.slideshare.net/webbmedia/2015-tech-trends ディープラーニング（Deep Learning 深層学習） 引用:http://www.extremetech.com/computing/167179-facebook-is-working-on-deep
2015年5月1日から10月31日の184日間、イタリア・ミラノで開催される「2015年ミラノ国際博覧会」（以下「ミラノ万博」）の開幕まで、残り約3ヶ月となった。 ミラノ万博は、「地球に食料を、生命にエネルギーを」をテーマに、約140の国と国際機関が参加し、それぞれが魅力的なパビリオンを展開する。 そのミラノ万博で日本館の展示をプロデュースする企業の1つが株式会社ライゾマティクス（以下、ライゾマティクス）である。 日本が誇るクリエイティブ集団ライゾマティクスとは 引用：株式会社ライゾマティクス ライゾマティクスは、ウェブ制作や映像製作を始め、プロジェクトによってはシステム開発や、アーティストの
「O2Oリーディングカンパニーへの『チャレンジ』」を掲げる株式会社ユナイテッドアローズ。同社は早い時期から実店舗とECを連携させる施策に取り組み、結果を残してきた。同社2014年3月期アニュアルレポートによれば、自社ECサイトUNITED ALLOWS ONLINE STOREが設立された2009年から、5年が経った2014年までの間に、売上高は約2倍にまで伸びている。今回は、同社のオムニチャネル施策を紹介し、成功の秘密を考えたい。 ▼参照 特集：O2Oリーディングカンパニーへのチャレンジと進化/UNITED ALLOWS 公式HP 2014年3月期アニュアルレポートより 自社ア
引用：Microsoft HoloLens 近年、ウェアラブルデバイスを取り巻く環境は目まぐるしく変化している。 株式会社矢野経済研究所の調べによると、2013年のウェアラブルデバイスの世界市場規模は、メーカー出荷台数ベースで671万5,000台で、2017年には全体で2億2,390万台の出荷が見込まれている。そんな中Microsoft（マイクロソフト）は2015年1月21日に、ユーザーの視界がそのまま3Dスクリーンになる装着式ホログラフィック・コンピュータ「MicrosoftHoloLens」（以下マイクロソフト・ホロレンズ）を発表した。 ▼参照 ウェアラブルデバイス市場に関する調査結果 2
この記事は、「アパレルマーケティング」より転載。 伊藤秀嗣CEO 「単純なことを複雑にやってしまうのがアマチュアで、複雑なことを単純にやるのがプロフェッショナルである」――前人未踏の新記録を次々と樹立していた日本を代表するスポーツ選手が昔、インタビューに答えた時の言葉だ。何事も単純に考えればよいという話ではなく、プロフェッショナルであれば努力して余計なものをそぎ落としていくという話だが、株式会社オープンロジ（以下、オープンロジ）は今、物流の世界でそれをやろうとしている。 2014年10月に本格運用が始まった物流アウトソーシングサービス「オープンロジ」は、中小規模のEC事業者や個人までが利用でき
※Arch for Startupより寄稿 引用：Dublin REI Store Now Open みなさんはREI(アール・イー・アイ)をご存知だろうか？ REIは、服を含むアウトドア用品やスポーツ用品を販売し、アメリカ32州で計135店舗を展開する、アメリカを代表するリテーラーの一つである。2013年度には約20億円のセールスを達成した。同社は、ワシントン州内のプライベートカンパニーで一番評判の良いブランドとして話題になったこともあり、顧客満足度は非常に高い。 2016年には、５店舗目となるフラグシップストアをワシントンD.C.にオープンさせる。その店舗は51,000平方フィートにも及ぶ
科学技術の発展により、医療分野にイノベーションが起きようとしている。2015年1月8日に、スイスのローザンヌ連邦工科大学の研究グループが電子脊髄「eDura」を開発したと発表した。脊髄は脊椎の中を通って脳につづき、延髄とともに中枢神経系を構成する器官である。交通事故などにより、脊髄に損傷を負ってしまうと身体が麻痺してしまい、従来の医療技術では回復は不可能とされていた。今後は「eDura」を移植することで、損傷を負った脊髄を治療することが可能となり、麻痺治療に応用することが期待されている。 ▼参照 A tiny, flexible gold-plated device may be the ke
引用：Digital Signage – Winslow Design Group 近年、デジタルサイネージ市場が盛り上がりをみせている。富士キメラ総研のデジタルサイネージ市場調査によると、デジタルサイネージの市場規模は、2020年までに2520億円まで拡大すると予測されている。 今日では、従来看板やポスターがあった場所に、新しくデジタルサイネージが設置され、動画や静止画のスライドショーなど、デジタルコンテンツならではのダイナミックな広告が流れている。 今回は2015年に入って、より盛り上がりをみせるデジタルサイネージ市場の4つのトレンドを紹介する。 ワイヤレスでデジタルサイネージ
2014年、技術の進歩や、顧客のライフスタイルの変化に合わせて、世界中の小売業者は各々斬新な施策に取り組み、成功を収めた企業も多い。 成功の尺度は様々だが、今回は顧客のニーズの変化に合わせて優秀な意思決定を行い、成果を上げた企業を10社を紹介したい。 参照：http://www.retaildive.com/news/10-companies-that-won-retail-in-2014/342542/ 1.Apple 引用：Apple’s Fifth Avenue Store Re-Opens Today With Its Redesigned Glass Cube Apple（以下アップ
近年、至るところでデジタルサイネージを見かけるようになった。 ディスプレイサーチの調べによると、全世界のデジタルサイネージ市場は、2014年には250万台を突破し、2015年度は300万台を突破することが予測されている。今後デジタルサイネージ市場は大きく成長することが期待されている。 最近では、単に映像広告を流すだけのデジタルサイネージではなく、見る人を巻き込むコンテンツを提供するデジタルサイネージも増えてきた。今年１月に、新宿駅で行われた映画サイコパスのプロモーションの一環として設置されたデジタルサイネージは、通行人を広告の中に取り込む、通行人一体型のコンテンツで話題を集めた。 そこで今回は
近年EC市場の拡大が著しい。経済産業省が2014年8月に公表したデータによると、2013年度BtoCのEC市場規模は11.2兆円に達し、前年比17.4％の成長を記録している。EC市場の拡大は全世界的なトレンドであり、成長という観点から見ると、市場規模の拡大だけではなく、ECを通じたサービスの質も高まり続けている. 先日アメリカで生鮮食品の即時配達サービスを展開するInstacart社（以下インスタカート）が資金調達を行い、２億2千万ドル（約258億円）を調達したと発表した。同社の時価総額は何と20億ドル（約2350億円）にも上る。 ▼参照 America’s Most Promis
店舗で買い物をする場合、時には長い行列に並ぶこともあり、欲しい商品が品切れで購入できない、といったことも発生する。しかし最近では店舗内テクノロジーの進歩によって、そういった問題が解決されようとしている。今回はモバイルのPOSシステムから、店舗内の待ち時間を減らす便利なアプリまで、2015年に流行するであろうテクノロジーを5つ紹介したい。 ▼参照 http://www.retaildive.com/news/5-in-store-tech-solutions-to-help-retailers-in-2015/350316/ 1.商品を事前注文し店頭での商品受取を可能にするアプリ「Curbsid
2014年はオムニチャネル元年と呼ばれ、多くの小売り企業が試行錯誤しながらオムニチャネル施策に取り組んできた。2015年を迎え、これからオムニチャネル戦略を本格化させる企業も少なくないだろう。そこで今回はオムニチャネルに関する重要なインサイトを含んだスライドを3つご紹介する。このスライドを読んで、オムニチャネル施策を効果的に行うための知識を蓄えておきたい。 ▼関連記事 オムニチャネル・インストアマーケティングを理解するためのスライド3選 １.アクセンチュアが考えるオムニチャネルにおける収益モデル JDA Innovation Forum: Seamless Omnichannel Campai
アメリカの医療費が非常に高額なことをご存知だろうか。外務省在外公館医務官情報によると、「一般の初診料は150ドルから300ドル，専門医を受診すると200ドルから500ドル，入院した場合は室料だけで1日数千ドルの請求を受けます。例えば，急性虫垂炎で入院し手術後腹膜炎を併発したケース（8日入院）は7万ドル，上腕骨骨折で入院手術（1日入院）は1万5千ドル，貧血による入院（2日入院，保存療法施行）で2万ドル，自然気胸のドレナージ処置（6日入院，手術無し）で8万ドルの請求が実際にされています。」とのことである。 NYで注目を集める医療保険スタートアップ「Oscar」 [su_vimeo url=R
Forbes誌により、2015年のデジタルマーケティングに関する予測が発表された。 Forbes誌が20人のデジタルマーケティングのエキスパートにヒアリングし、その結果から導かれた2015年のデジタルマーケティングに関する６つの予測を紹介している。今回はその予測を紹介するとともに、2015年のデジタルマーケティングトレンドに迫りたい。 ▼参照 http://www.forbes.com/sites/sujanpatel/2014/11/05/6-predictions-about-the-state-of-digital-marketing-in-2015/ 1. コンテンツマーケティングの全
2015年1月5日から1月9日にわたって、世界最大級の家電展示会「CES2015」がラスベガスで開催された。「CES2015」では、2014年のトレンドを引き継ぎながらも、新しいテクノロジーがより多くの人へ普及していくことが予想される内容だった。今回は、アメリカのIT関連情報を発信するメディアDisitalLabが「CES2015」で注目したトップトレンドを5つお伝えする。 ▼参照 http://www.slideshare.net/BBDO/preview-of-ces-2015 １.Wearables:身につけるデバイスは2015年も世界を席巻する 引用：Google Glass and
引用：www.forbes.com 最近コンピュータビジョンと呼ばれる、人間の視覚情報を、コンピューターに認識・処理させる技術が注目されている。コンピュータビジョンは、もともとCTスキャンなどの医療分野や、衛星からの画像処置などに活用されていた技術である。 そのコンピュータービジョンが、最近では仮想現実（以下VRと表記）の根幹を担う技術として取り上げられている。 今回の記事では、ヘッドセットを通じてVRの世界を一般に広げた、アメリカのOculusVR社が、2014年12月にスタートアップを２社買収した事例から、仮想現実の世界を紐解いていく。 またOculus VR社自体も、2014年7月にFa
この記事は、「アパレルマーケティング」より転載。 WEB接客を通じて新規顧客が2倍 ―カルテの導入実績と効果事例を教えてください。 今はクローズドで25社に導入してもらっています。事例だと、「fifth」の件が分かりやすく、新規獲得で208％（+108％）、CVRで140％（+40％）という効果が出ています。面白いところだと、特定のタイミングで挨拶をすると、CVRがあがるという事例もある。悩みやシーンに応じて、チャットや表示切替えなどアプローチ方法が変わっていきます。 これまでのサービスは、履歴から顧客の過去を捕らえることができたが、今の状態はわからなかった。今の悩みを把握し、内容に応じてアプ
※「Arch for Startup」より寄稿 引用:Man Hit By Bus in Seattle Walks to Starbucks ApplePayがサービスを開始し、TargetやWalmartといった小売店もモバイルペイメントを導入するなど、現在熱が高まっているモバイルペイメント業界。 その中でも、業界をリードしているのは、やはり早くからモバイルペイメントシステムを導入していたStarbucksCoffeeCompany(以下スターバックス)だ。 スターバックスのCEOのHoward Schultz氏は以下のように述べている。 「我々はモバイルテクノロジーの発展のために長年投資
りそなホールディングス（ＨＤ）が今月９日に、個人向け部門の強化に向けて「オムニチャネル戦略室」を１３日付で新設すると発表した。個人客の取引行動に関する膨大な情報（ビッグデータ）をきめ細かく分析し、それぞれの好みやニーズに合わせた高品質の金融サービスを提供する。国内金融業界で、オムニチャネル化への対応を宣言したのは初となる。そこで今回は、りそなHDの今後の取り組みについて紹介する。 引用：http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-18026020101105 90％の顧客が支店取引ではなくATMとネットバンキングを利用 りそなが今回オムニチャ
小売店は顧客満足度を高めるために、モバイルを使ったプロモーションやEコマースの導入を通じて、オムニチャネル化を積極的に進めている。技術の発展により、買い物はますます便利になる一方で、決済システムのセキュリティ問題など、顧客に影響を及ぼす課題も同時に存在している。担当者は、最先端の取り組みをするにあたって、課題の存在をしっかりと認識して、対策を練る必要がある。今回は、2015年に小売店が直面する6つの課題を紹介していく。 ▼参照 http://www.retaildive.com/news/6-challenges-retailers-will-face-in-2015/347437/ 1. ス
プログラマーや数学者、建築家やデザイナーなど、様々な分野の専門家で構成されるウルトラテクノロジスト集団「チームラボ」。 2014年11月29日から2015年3月31日まで、チームラボ株式会社（以下、チームラボ）の企画展「チームラボ 踊る！アート展と、学ぶ！未来の遊園地」が、お台場・科学未来館で開催されている。今回はテクノロジーを用いて日本の文化を伝えるチームラボに注目して、彼らが描くビジョンに迫ってみる。 ▼参照 チームラボ 踊る！アート展と、学ぶ！未来の遊園地 テクノロジーとアートの最先端を走るチームラボ チームラボは、高いテクノロジーを駆使した「日本再生」を目的として、2001年3月に、東
1月11日〜14日までの4日間、ニューヨークで全米小売業協会による小売・流通業界向けイベント「Retail’s Big Show 2015」が開催された。このイベントにはIBMやMicrosoftといったIT関連企業も多数出展しており、オムニチャネルへの取り組みや、ビックデータソリューションなどの展示が相次いでいた。 このように近年の小売業界は、テクノロジーとの。ここではRetail Diveの記事をもとに、小売業界にイノベーションを起こす7つのスタートアップを紹介する。 ▼参照 http://www.retaildive.com/news/7-retail-tech-startups-to-
皆さんは「ショッパーマーケティング」という概念をご存知だろうか？ 従来の販売プロモーションは、サービスや商品を実際に使う消費者に訴求するものが一般的だった。しかし、購買の意思決定をするのは、実際に買い物をする人であるため、”コンシューマー（消費者）”よりも、”ショッパー（買い物客）”の体験を高めることを重視する取り組みが、2007年から米国で注目を浴びており、ショッパーマーケティングと呼ばれている。 今回は、ショッパーマーケティングの考え方を理解するための”２つの変化”を紹介する。商品の売り方で顧客の購買行動を変化させる方法とは、一体どのようなものなのか。 買物客の行動を深く理解するショッパー
2015年、小売業界はテクノロジーによってますます進化することが予想される。例えば、購買体験がよりパーソナライズされ、昔の地元の商店街での買い物のように、個々の顧客に合わせた購買体験が、オンライン・オフライン問わず提供されていくだろう。 今回は5つの海外の最新サービスを紹介し、今後どのようにテクノロジーが小売業界に変革を与えていくのかを見ていきたい。 ▼参照 https://econsultancy.com/blog/65937-five-ways-technology-could-shape-uk-retail-in-2015/ 1. 心臓の鼓動で生体認証を行う決済システム [su_yout
