今後の傾向が明らかに!?ガートナーによる10の未来予測

WRITER : Editorial department

  最新テクノロジー

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • follow us in feedly

lgf01a201312190200引用:Stf.O

10月21日、Gartner, Inc.(以下、米ガートナー)は2015年移行にIT部門及びユーザーに大きな影響を与える重要な展望「Gartner Predicts 2015」を発表した。この展望は、ぜひともマーケティング施策の参考にしていただきたいものばかりだ。順に見ていこう。

1:2018年までにデジタルビジネスに必要なビジネスプロセス就労者数は従来の50%になるが、主要なデジタルビジネス業務は500%増える

insider引用:Insider

ご存知のとおり、消費者の行動は、ソーシャルメディアとモバイルの急速な進化によって変化してきている。このような行動のトレンドとこれらをサポートするテクノロジーで日常生活には大きな変化がもたらされると指摘している。

たとえば、冷蔵庫がIoT(Internet of Things:モノのインターネット)化して食料品を注文し、それを受けて工場のロボットが自動的に商品を取りまとめ、ドローン等の無人航空機が配送を行えば、配送員等のビジネスプロセス就労者は減る。そうなれば、ビジネスプロセスだけでなく、企業の雇用動態も大きく変化していくだろう。

▼関連記事
ZARA、物流センターにRFIDソリューションを導入 | O2O イノベーションラボ
IoT時代のスマートホームの担い手O2Oキッチンガジェット「インサイダー」|O2O イノベーションラボ

2:2017年までにアルゴリズムで考案された莫大で破壊的なデジタルビジネスが登場する

たとえば、配車サービスのUberや宿泊サービスのAirbnbのように、既存の交通機関や宿泊施設のビジネスを揺るがすデジタルビジネスが登場しているが、それにはコンピュータによる分析が必要不可欠であるという。

何故かと言うとそれは、これらの分野には非常に複雑な規制や市場ダイナミクスが立ちはだかるためであり、逆に言えばそれは、コンピュータが入り込むべき分野でもあるということだ。

▼関連記事
UberがO2Oサービス「CORNER STORE」テストリリース!その先にある展開とは? | O2O イノベーションラボ

3:2018年までに、業務運用の総所有コスト(TCO)は、スマート・マシンと産業化されたサービスによって30%削減される

まずスマート・マシンとは何か?だが、「自律型で行動し、人間の行動領域に対して侵入するもので、これまで人間にしかできないと思っていたことを実行するマシンだ」 と米ガートナーのリサーチ部門バイスプレジデント兼ガートナーフェローのトム・オースティン氏は述べている。

しかし、スマート・マシンは労働力に取って代わるものではなく、独善性と非効率性を排除し、ビジネスのスピードを飛躍的に高める役割を果たすものになるという。

その結果、表題のとおり、業務運用の総所有コストは削減されていく。

▼参照
スマート・マシンとは何か?アマゾンも活用する自律型マシンがもたらす5つの影響

4:2020年までにワイヤレスヘルスモニタリングテクノロジーの普及で先進国での平均寿命が0.5歳延びる

wearable-technology-1引用:Zesty blog

この予測が立てられた理由としてはやはり、ウェアラブルデバイスやIoTによる健康管理が容易にできるようになったためであろう。当編集部でも、健康管理ができる海外の最新IoT・ウェアラブルデバイスを紹介したり、スマートホームを実現し、かつ健康管理も可能なデバイスを紹介したり、はたまた中国ならではの発想で生み出されたIoTデバイスを紹介したりと、健康管理ができるIoT・ウェアラブルデバイスには注目している。

2017年までに、スマートフォンの活用で糖尿病のケアに伴う費用が10%減少するという短期予測がされていたり、今後ますます健康管理ができるデバイスに注目が集まる。

▼関連記事
知らないと損!?IoTで健康管理ができる海外の最新デバイス5選
ビッグデータを活用し、スマートハウスの未来を彩る最新デバイス3選 | O2O イノベーションラボ
規格外の発想!?中国最先端のIoTデバイス5選 | O2O イノベーションラボ

5:2016年末までにオンラインショッピングでは20億ドル(2160億円)以上が自動的に実行されるようになる

たとえば毎週の食料品の購入や購読している雑誌や漫画など、定期的な購入に対するデジタルアシスタントに対する信頼性が高まって、より活用が進むだろうと予測されている。
また、2016年までに、連続するイベントのスケジューリング (たとえば、記念日におけるディナーやプレゼントの選定) といった、より複雑な購買の意思決定も簡単に実行できるようになるだろうとの予測も立っている。

モバイルアシスタントによる自主的な購入額は年間20億ドル(2160億円)に達する見込みという。これは、モバイルユーザーの約2.5%がモバイルアシスタントを信頼し、年間50ドルを使用した額に相当する。

たしかに、毎日飲んでいるサプリメントが1ヶ月ごとであれば月初めに、また、毎巻購入している連載中の漫画の単行本が発売された時に、自動で購入・配送がされると考えると、モバイルアシスタントによる自主的な購入はは魅力的だ。

6:2017年までに米国内の顧客によるモバイルを利用した購入行動で米国のモバイルコマースの売り上げはeコマースの売り上げ全体の50%に達する

apple-pay-2-100425722-large引用:iPhone Mania

短期予測として、Apple Payの登場や、GoogleによるNFC対応Google Walletの普及促進などにより、2015年はモバイルコマースが大幅に増加するとともに、モバイル決済に対する関心が改めて高まるとみられている。

シェア数の高いAppleが、iPhone6よりモバイル決済のサービスであるApple Payを導入したこともあり、eコマースのうちのモバイル決済額が増加することは自明だろう。

▼関連記事
【速報】Apple が新型電子決済システム「Apple Pay」を発表!電子決済市場に与える影響とは | O2O イノベーションラボ

7:2017年までに、デジタルビジネスモデルを成功に導いている企業の70%が、顧客ニーズの変化に合わせてシフトできるよう、意図的に不安定だが柔軟に対応可能なプロセスに依存するようになる

このようなプロセスが必須である理由は、顧客ニーズの変化にあわせてシフトできる優れた俊敏性、適応性、卓越した操作性を兼ね備えているからだと米ガートナーは解説している。顧客とのやりとりは、予測不可能であり、より大きくより安定したプロセスを継続させるために、適宜意思決定が求められることになるからだ。

そして、こうした顧客とのやりとりをサポートできる上述のプロセスは、競争上の差別化要因となり得るのだ。

8:2017年までにBtoC製品(消費者製品)への投資の50%がUXの向上に当てられるようになる

lgf01a201410281500

多くの業種で激しい競争が起こり、従来の製品やサービスが持っていた優位性がなくなり、UXが競争の新たな戦場になっている。これが最も顕著なのが消費者製品市場である。

9:2017年までに、耐久消費財を扱う、オンライン小売企業の20%近くが、3Dプリンターを使用して顧客に合わせた製品を提供するようになる

製品の外観や機能を個々人に合わせてカスタマイズしたいという消費者ニーズの高まりに伴い、オンライン小売企業各社は、従来の簡単な“組み合わせ可能な”製品から3D印刷で実現できる“パーソナライズされた”受注生産製品への移行がもたらすビジネスの可能性を認識するようになっているという。

耐久消費財のほぼすべてのカテゴリで3D印刷対応のパーソナライゼーションは大きな高まりを見せるようになり、メーカー各社はより設計に近い場所へ消費者 を呼び込む環境を整えるようになるという。この戦略を早期に確立した企業は、それぞれが事業展開しているカテゴリで、その分野をリードする存在になると見ている。

10:2020年までに、ターゲットメッセージングと屋内測位システム(IPS)を組み合わせて活用する小売企業の売り上げは5%増加する

0f24cdcecd6c2122f24a6d0d7d7966a3引用:GIGAZINE

ここで核となるテクノロジーといえば、やはり当編集部でも取り上げたように、BLE(Bluetooth Low Energy)・iBeacon(アイビーコン)やWi-Fi、超音波だろう。これらの技術を活用し、顧客の店舗内行動や属性、居場所等を取得・分析し、クーポンや商品情報等を通知できる。

ただクーポンや情報を通知するのではないからこそ、このように売上が5%増加するとの予測が立てられているのだろう。

▼関連記事
Appleも注目する屋内位置測位技術 3手法 まとめ | O2O イノベーションラボ
iBeacon導入前にマーケティング担当者が確認すべき5つの課題 | O2O イノベーションラボ

この予測を踏まえたマーケティング施策を考案することが肝になる

「健康管理可能なIoT・ウェアラブルデバイスによって寿命が伸びる」や、「iBeaconなどの屋内位置測定技術を活用することで売上が増加する」などの予測から考えられることは、現在注目され始めている機能・技術がIT部門やユーザーの将来を決める一因となりうることだ。
マーケティング担当者としては、現在の市場の動向を見ながら、上記の予測を踏まえた施策を考案することが重要になってくるのではないだろうか。

誰も未来を全て予測することはできないが、十分参考するに値する10の予測と言えよう。

 

▼参照

Gartner Reveals Top Predictions for IT Organizations and Users for 2015 and Beyond

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • follow us in feedly

各種お問い合わせはこちらから

  • マーケティング資料請求
  • お問い合わせ
  • 会社資料請求

あなたにオススメの記事

  • 人工知能の全貌に迫る!人工知能の活用事例10選

  • 今、数々のファッションブランドが飲食業界への参入を急ぐ理由

  • シリコンバレーの大企業が注目するグラフデータベースとは?その魅力に迫る!

  • どうなる3Dプリント業界? "幻滅期"を抜け出すカギはどこにあるのか

  • 【連載企画】今世界で注目を集める「ディープラーニング(Deep Learning)」とはなにか

  • 【連載企画】いま、ファッション業界でIT革命が起きている

  • シリコンバレーの天才達が土日も休まず働く理由

  • もし桃太郎が現代のWebマーケティングで鬼退治をしたら