盛り上がりをみせるデジタルサイネージ市場の4つのトレンド

WRITER : 楠富 智太

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サイネージ

引用:Digital Signage – Winslow Design Group

近年、デジタルサイネージ市場が盛り上がりをみせている。富士キメラ総研のデジタルサイネージ市場調査によると、デジタルサイネージの市場規模は、2020年までに2520億円まで拡大すると予測されている。

今日では、従来看板やポスターがあった場所に、新しくデジタルサイネージが設置され、動画や静止画のスライドショーなど、デジタルコンテンツならではのダイナミックな広告が流れている。

今回は2015年に入って、より盛り上がりをみせるデジタルサイネージ市場の4つのトレンドを紹介する。

ワイヤレスでデジタルサイネージとスマートデバイスを連動

サイネージ2

引用:NTTデータ

 

株式会社NTTデータは、Wi-Fiを用いて顧客のスマートフォンとデジタルサイネージを連動させる「O2OCIAL(オーツーオーシャル)サイネージ」を開発した。O2OCIALサイネージは、画面に複数のコンテンツを同時に表示する。ユーザーは、Wi-Fiを通じてデジタルサイネージと連動したスマートフォンを使って、興味を持ったコンテンツの詳細を閲覧・保存できる。O2OCIALサイネージはソーシャルメディアとも連携しており、NTTがデータが強みとするソーシャル分析のノウハウを生かし、ソーシャルメディア上のコンテンツ関連情報もユーザーに届けることができる。また、英語や中国語など計6言語に対応しており、訪日外国人の案内板としても活躍が期待される。

▼参照

NTTデータ、スマホと双方向通信するソーシャルサイネージ「O2OCIAL」発表

音声対話が可能なデジタルサイネージ

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引用:InteractiveDigitalSignage

先日、本編集部でも紹介したNTTデータが開発した「接客型デジタルサイネージ」は、人が話しかけると、呼びかけの内容からその要望や意図を推測し、内容に応じて臨機応変に的確な情報提供を行う。

従来は想定される膨大な対話スクリプトをあらかじめ用意して、機械に記憶させておかなければいけなかったが、このデジタルサイネージは、固有表現抽出技術を用いることで、未知の固有単語に遭遇しても対応することができるようになった。その結果、事前に準備する対話スクリプトを50%削減することが可能となり、ユーザーと自然な音声対話ができる、インタラクティブな次世代型デジタルサイネージを実現した。

▼参照

次世代の「おもてなし」を実現!NTTとPDCが接客型デジタルサイネージを開発

デジタルサイネージを通じたクーポン配信で広告効果を検証

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引用:凸版、JR名古屋駅でデジタルサイネージ

凸版印刷株式会社と株式会社ジェイアール東海エージェンシーは、2014年11月11日から17日までの間、JR名古屋駅にてデジタルサイネージとスマートフォンを活用したO2O施策の実証実験を行った。

この実証実験では、JR名古屋駅中央コンコースに設置された連続・多面型デジタルサイネージ広告に設置したBluetoothタグを通じて、ユーザーのスマートフォンにクーポンを配信した。そして発券されたクーポンの利用状況を分析することで、この形式の販売プロモーションが駅周辺施設への送客、及びユーザーの購買に与える効果を測定した。

今後は至るところでこのような試みが実施されることが考えられる。単に広告を打ち出すだけでなく、その広告効果を検証する事例は、今後増加していくに違いない。

閲覧者の属性に合わせて最適化されたコンテンツの配信

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引用:イッツ・コミュニケーションズ株式会社

今後はデジタルサイネージを設置する場所によって、異なる顧客の属性に合わせたコンテンツを配信できるようになる。映像解析技術と組み合わせて、コンテンツを閲覧しているユーザーの顔を認識および解析し、閲覧者の属性に合わせたコンテンツを配信することも可能である。例えばデジタルサイネージの前を通ったのが20代女性ならば若年層向け化粧品の広告を表示し、50代男性ならば育毛剤の広告を表示するなど、閲覧者の属性によってコンテンツの内容を変えることで、高度にターゲティングされた、無駄のない広告配信が実現できる。また、映像解析技術を用いるのであれば、誰がその広告を閲覧したかも分析できるため、効果検証も同時に行うことができる。

デジタルサイネージのトレンドを作る3つのキーワード

今後のデジタルサイネージは、「インタラクティブ」「効果検証」「パーソナライズ」の3つがキーワードとなってくる。「インタラクティブ」は、顧客の動きに合わせてコンテンツが変化するなど、ユーザーに何かしらのアクションを求めるものを指す。「効果検証」は、単に広告を打ち出すだけでなく、その広告が実際どんな属性の人に届いているのかを検証することで、無駄なく効果的な広告配信が出来るようになる。記事中で紹介したように、カメラを用いた映像解析や、Bluetoothを用いたクーポン配信などによって、効果検証は実現可能だ。「パーソナライズ」は、効果検証の過程で、誰がそのコンテンツを見ているのかを分析した結果に基づき、ユーザーの属性に最適化したコンテンツを届けることを意味している。

これらは従来の紙広告では実現できない、デジタルサイネージならではの利点である。今後デジタルサイネージによって、広告配信はより無駄のない形となっていく。今後も拡大を続けるデジタルサイネージ市場の動向に要注目だ。

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