小売業界トレンド

小売業界トレンドに関する、世界の最新テクノロジー情報をお届け!小売業界の最新動向だけでなく、最新動向から読み解けるビジネスへの活用方法に関する記事をご紹介します。

小売業界トレンド の記事一覧

元Amazon役員が仕掛ける「Sears」のテクノロジー改革!

※Arch for Startupより寄稿 近年のIT革命が起こっている世界状況の中でも、ITの最先端を走るシアトル では、また新たな動きを見せようとしている。 アメリカ・イリノイ州シカゴに本社を構える「Sears」は、衣料品、電化製品、家庭用品など、多くの製品を取り扱う百貨店である。特に家庭用品修理、ホームクリーニング、住宅改装等、住まいの環境を良くする住宅サービスは、全米一位の顧客数を誇っている。そのSearsがその住宅サービスを、より良質なものにするために新たなエンジニアオフィスを、シアトルに設立した。 今回は、そのSearsが起こす新たな改革を、まだベールに包まれている部分は多いものも

驚くべきNordstromの2大デジタルマーケティング戦略

※Arch for Startupより寄稿 以前にもNordstromの戦略については取り上げたが、今回はNordstromの新たな試み、主にデジタル戦略について紹介したいと思う。 Nordstromは2009年から2013年に50万ドルをオンラインテクノロジーに投資している。それはオンライン上での機能の改善にも使われているが、アプリを使用した店頭でのマーケティングなど、新たな戦略にも使われている。 ▼関連記事 進化を続けるNordstromのオムニチャネル戦略 引用:https://www.shoesofprey.com 世界にひとつだけの靴が作れる3Dデザイナーアプリ Shoes of P

世界最先端のリテールテック企業が集うNRFピッチ参加スタートアップまとめ

2015年1月12日に開催されたNRF’s Big showの中で、Shop.org主催のイベント「Shop.org Digital Commerce Start Up of the Year」が行われた。 このイベントでは、アメリカからリテールテクノロジー系のスタートアップ企業60社がエントリーされ、事前審査によって選ばれた5社が、NRFのイベント当日にプレゼンテーションを行った。 当日のイベントでは、著名なベンチャーキャピタリストやAbercrombie and Fitch(アバクロ)の役員などが審査に参加している。 今回は60社のエントリーの中から、ファイナリストに選ばれ、NRFでプレゼ

シアトルから生まれた便利なマーケティングツール3選

※Arch for Startupより寄稿 会社を継続させるためには売上が必要だ。他社と競合して売上を伸ばすためにはマーケティング戦略が重要となってくる。 2014年にContent Marketing Institute と MarketingProfsが行なった調査によると、コンテンツマーケティングをアメリカのB2C企業の9割が行なっているのに対し、日本のB2C企業では割程度しか行なっていないことが報告されている。このことは日米の間においてマーケティングに対する意識の差が大きいことを示している。 今回は、そんなマーケティング先進大国のシアトルから生まれた、難しいマーケティングを手助けしてく

海外最先端のリテールテクノロジーが集結!「Decoded Fashion Pitch」 ファイナリスト10社まとめ【後編】

前回の特集では、ファッション業界に新しいリテールテクノロジーをもたらすスタートアップの大会、Decoded Fashion Pitchのファイナリストに選ばれたスタートアップ全10社のうち、5社を紹介した。 今回の記事では、このうちの残りの5社を紹介したい。 ▼関連記事 海外最先端のリテールテクノロジーが集結!「Decoded Fashion Pitch」 ファイナリスト10社まとめ【前編】 オンライン上のビックデータから、商品トレンドを予測 企業名:TRENDALYTICS 調達額:N/A CEO:Karen Moon 設立年度:2013年  引用:Fashion Pitch TRENDA

【インタビュー】米Staplesのダイナミックな構造改革(海外事例)

※Arch for Startupより寄稿 Staplesという会社はご存知だろうか。アメリカを中心にオフィス用品を扱う小売店を展開しており、創業29年にして全体の売り上げが2014年で224億ドルと業界で世界最大の売り上げを誇っている。 しかし近年はAmazonを初めとしたオンラインリテールにシェアを奪われており、売り上げが伸び悩んでいる。2014年の売り上げは前年度231億ドルから2.7%減少した。Staplesがこの危機的状況で取った戦略は収益構造の見直しだった。 具体的には、多額の投資を行うとともに、2014年だけで実店舗のうち169店舗を閉めるコストカットを図った。 近年のStapl

海外最先端のリテールテクノロジーが集結!「Decoded Fashion Pitch」 ファイナリスト10社まとめ【前編】

ファッション業界のリテールテクノロジー世界大会ーDecoded Fashion Pitchとは?  引用:Fashion Pitch ファッション業界で新たな風を吹かせるDecoded Fashion。同法人は、世界各国で、ファッションにテクノロジーを結びつけるための様々なイベントを開催している。 その1つがDecoded Fashion Pitchだ。Fashion Pitchでは、ファッション業界に新しいリテールテクノロジーを提案するスタートアップの大会を行う。 今回の特集では、2回にわたって、Decoded Fashion Pitchのファイナリストに選ばれたスタートアップ全10社を紹介

クラウドベースの社員管理・コミュニケーションツール3選

※Arch for Startupより寄稿 企業が大きくなるにしたがって社内では様々な問題が出てくるだろう。業績が好調な企業こそ社員へのケアがおろそかになってしまいがちである。 今回の記事でのテーマは、『社内状況の透明化』である。企業内での他社員の情報、パフォーマンスのデータ化、タスクの可視化。今回はこの3つの方法で社内の問題を解決するスタートアップを紹介する。 1. 社員の健康をゲーム形式で管理 『Limeade』 2. 各従業員のパフォーマンスを可視化・分析 『Trakstar』 3. 社内の意思決定やコミュニケーションを容易に 『Usermind』 1. 社員の健康をゲーム形式で管理 『

少し先の未来を見せてくれるアパレルテクノロジー企業「Hointer」

※Arch for Startupより寄稿 私達の生活にモバイルデバイスが普及し、様々な業界にIT化の波が訪れている昨今。 アパレル業界も決して例外ではなく、多くのアパレル企業が差別化や効率化を図るべくテクノロジーの導入を進めている。またECの普及率が高まっている中で、アパレル企業は如何に実店舗での顧客満足度を向上させるかに腐心している。 今回は、アパレル小売店における販売体験を素晴らしいものにしてくれる、シアトル発のアパレルテクノロジー企業「Hointer」が生み出した技術を紹介したい。 買い物をシンプルに楽しく シアトルに本社を置くHointerは、Amazonのサプライチェーンの技術部門

【連載企画】スーパーマーケットのIT活用事例まとめ

第1回目の記事でスーパーマーケット業界の現状について触れたが、今回はスーパーマーケット業界のIT活用事例について紹介したい。 海外ではウォルマートやテスコをはじめ、スーパーマーケットの売場にはあらゆるテクノロジーが活用された取り組みが多くあるものの、国内ではまだまだ活用事例が少ない。 今回の記事では、ベイシアで導入されている精算客数予測システムを活用した混雑予測や、西友で今年3月からスタートした「うけとロッカー」(スマートロッカー)の事例にスポットを当てて紹介する。 ▼連載企画バックナンバー 第1回:テクノロジーが活かされる、コンビニ・スーパー業界の「いま」に迫る 第2回:コンビニ業界大手3社

【連載企画】コンビニ業界大手3社のビックデータ活用事例まとめ

いまコンビニ各社は、積極的にビックデータを活用している。 POSデータだけでなく、各社が提供するポイントカードも利用することで、顧客情報に紐づいたデータが収集できるようになり、より顧客のニーズに合わせた商品開発・販売戦略が可能になった。 以下では、各社の活用するポイントカードの会員数や利用率についてまとめながら、コンビニ業界大手3社の事例を紹介する。 ローソン:Pontaカード ・共通ポイント型 ・会員数:6531万人(2014年10月時点) ・利用率:約5割 引用 :コンビニ・スーパー×IT   データからターゲット層の好みを分析し、好みに合わせた商品開発を実践 ローソンはキリンビ

【連載企画】テクノロジーが叶える現代のファッションショー(海外版)

テクノロジーは、目の肥えた観客をも魅了する力を秘めている。 今や、世界のトップデザイナーやハイブランドは、ブランドが持つ世界観をより豊かに表現しようと、テクノロジーの活用に熱い視線を送っている。 今週は「ファッション×IT」をテーマに、連載記事をお届けしてきたが、最終回はファッションショーに目を向けてみよう。 ▼連載企画バックナンバー 1日目:いま、ファッション業界でIT革命が起きている 2日目:ファッション×テクノロジーの最先端を行く専門家が語る未来の姿 3日目:テクノロジーで変わりゆく海外ファッション業界 世界発、3Dプリンタによって作られたアイテムをまとうファッションショーが、アメリカで

HR×ITの進む未来とは?人材の流動性を活性化させる海外テクノロジー事例

近年、ITテクノロジーはもはや業界の垣根なく、至る所で活用されている。HR(Human Resources)と呼ばれる人材業界でも、ITは大きな役割を担っている。 米人材大手企業のJobvite が米国企業1,600社の人事関係者に行った採用手法に関するアンケート調査では、2014年に活用した採用ツールのうち「ソーシャルメディア」が73%を占めた。なぜ人材業界ではこのようにITの積極的な導入が行われてきたのか。 そこで、今回は海外の人材業界で長年解決されてこなかった課題、そしてそれを解決するITサービスをご紹介する。 ▼参考記事 http://www.hrreview.jp/case-stud

【連載企画】国境を越えて拡大するデジタル教育海外事例3選

本編集部では、「教育×テクノロジー」の連載企画ということで、主に日本の国内事例を紹介してきた。 ▼連載企画記事 第1回:子供の才能をテクノロジーで開花させる、注目のEdTechベンチャー代表が語る教育の未来 第2回:未来の教育を先駆ける!品川女子学院のEdTech事例 第3回:日本のITリテラシーは世界の底辺? ITの教育を変える 「Life is Tech!」とは 連載企画第4回目となる今回は、日本国外に目を向けてアメリカ、ヨーロッパ、中東の最新のデジタル教育への具体的な取り組みを紹介する。 日本国内に限らず、世界各地の教育の現場ではどのような取り組みがなされているのだろうか。 世界的に盛り

起死回生!米家電大手「ベストバイ」の戦略

※「Arch for Startup」より寄稿 2015年の春にアメリカの家電量販店大手のベストバイが新たに技術開発センターを我々”Arch for Startup“が拠点とするシアトルに設立し、50人以上のITエンジニアを雇用する計画を進めている。 ベストバイのみならず、ここ数年でアメリカの小売大手のシアーズやステープルズが相次いでシアトルに技術開発拠点を置くようになっている。 なぜ小売業者が技術開発センターを設立する必要があるのか。それには小売各社はAmazon等の大手ネット通販に大きく売上シェアを奪われ、実店舗だけでは戦えなくなっており、WEB開発やテクニカルサポ

【連載企画】日本のITリテラシーは世界の底辺? ITの教育を変える 「Life is Tech!」とは

近年、IT分野の目覚しい成長に伴い、IT教育の是非についてしばしば議論がなされるようになってきた。 IT分野は他の分野に比べ、非常に早いスピードで移り変わるため、既存の教育機関では十分な指導がなされていないのが現実である。 国際的な学習到達度に関するOECDのPISA2012調査では、「学校内で勉強のためにインターネットを閲覧する」割合が、オランダでは92%なのに対し、日本では21%と、ITリテラシーが低いことが見受けられる。 今回は、他国に比べて日本の若者のITリテラシーが低いという問題を解決すべく、ユニークな活動を行っている「Life is Tech!」という教育プログラムをご紹介したい。

【インタビュー】子供の才能をテクノロジーで開花させる、注目のEdTechベンチャー代表が語る教育の未来

近年テクノロジーの発展によって、教育のあり方も変化してきている。最近では、EdTech(Education×Technologyの造語)とよばれる、教育とITを掛けあわせたサービスが盛り上がりを見せており、特に米国では、EdTech系のベンチャー企業が次々と立ち上がってきている。 MOOCと呼ばれるスタンフォード大やコロンビア大など世界中の大学のオンライン講座を受けられるサービスを提供するCourseraは、2013年に6300万ドルの出資を受けるなど、大きな注目を集めている。 また日本でも、教育の現場にタブレットを用いるなどして、実際に成果をあげている学校や企業も存在し始めている。 例えば品

オムニチャネルで躍進するアパレル企業3選

この記事は、「アパレルマーケティング」より転載 現在、日本企業と比較し欧米企業の方がオムニチャネルは広く普及し優位にある。一見、おもてなしの文化が強い日本こそ大きく発展していてもおかしくないはずだ。 オムニチャネルのビジネスモデルに改変するにあたって社内で合意に至るまでにも困難が多くあるアパレル企業も多いかと思われる。 そこで今回は、WEB専業から実店舗、老舗企業のオムニチャネル事例を中心にご紹介する。 夢展望 引用-夢展望 ファッションサイト「夢展望」ショールームストアを渋谷パルコパート3にオープンした。同店は、実店舗とECの機能融合の試みだ。客は商品を試着し、現物を購入して持ち帰れ、店にな

今、なぜ位置情報ゲームが注目されているのか?「人を動かす」位置情報ゲームの時代到来!

最近、位置情報を使ったゲーム「位置情報ゲーム」が話題を呼んでいる。位置情報ゲームといえば、株式会社コロプラが商標登録している「位置ゲー」の他に、Googleの社内スタートアップNianticLabsが提供する「Ingress(イングレス)」が有名だ。また最近では、株式会社モバイルファクトリーの提供する、日本各地の鉄道駅をコレクションする内容の位置情報ゲーム「ステーションメモリーズ!」がじわじわと人気を集めており、位置情報ゲームへの注目度は確実に増してきていると言える。 今回は最近注目を集める「位置情報ゲーム」をご紹介する。 リアルな移動が前提の位置情報ゲーム 引用:Ingress 位置情報ゲー

東京五輪に先駆けてアイリッジが訪日外国人観光客向けのO2Oサービスを開始

日本でO2O業界を牽引し続ける株式会社アイリッジ(以下アイリッジ)は、2月24日(火)に、訪日外国人旅行客をリアル店舗へ集客するO2Oソリューションを発表した。アイリッジは2008年の創業で、フィーチャーフォン全盛の時代からモバイルマーケティングに取り組んできた知見を活かしつつ、現在では国内大手企業を中心にO2Oソリューションを導入している。 今回は、アイリッッジが発表した新ソリューションと、同ソリューションが発表された「次世代O2Oが変える未来のお買い物」と題したプレス向けの勉強会にて、代表取締役社長 小田健太郎氏(以下小田氏)が語った、今後のO2O市場とその展望を紹介する。 東京五輪を見据

週末にまとめ読み!デジタルマーケティングトレンド関連記事総集編

スマートフォンやウェアラブルデバイスの登場で、私たちはデジタルコンテンツに接する機会が格段に増えた。O2Oイノベーションラボでも、これまで何度もデジタルマーケティングをテーマとして扱ってきた。今回はその中から特に注目すべきものを6つピックアップして紹介する。 巨大企業が見据えるデジタルマーケティングの未来とトレンド 引用:http://www.bloomberg.co.jp/news/123-LUBQ310D9L3501.html ■”世界で最も革新的な企業”セールスフォースが語るデジタルマーケティングの未来 ■Facebookが予測する2015年に世界を動かす5つのデジタルマーケティングトレ

「ミハラヤスヒロ」が三陽商会の新ブランドに参画し脱バーバリー体制のブランディングを担う

2015年2月13日に、株式会社三陽商会が、新ブランド「ブルーレーベル・クレストブリッジ」「ブラックレーベル・クレストブリッジ」を立ち上げる事を発表した。また、「ミハラヤスヒロ(MIHARAYASUHIRO)」を展開する、ファッションデザイナーの三原康裕氏を、同ブランドのクリエイティブディレクターとして迎え入れる。今回は三陽商会の今後の構想を見ていきたい。 ▼参照 三陽商会ニュースリリース 従来のブランドコンセプトを継承したままの「脱バーバリー」へ 引用:Burberry 同社はこれまで、英国バーバリーグループとライセンス契約を結び、「バーバリー・ブルーレーベル」「バーバリー・ブラックレーベル

【インタビュー】リアル店舗の逆襲!東急ハンズキーマンが描く未来のオムニチャネル

2014年11月末に「東急ハンズアプリ」をリリースしてから約2ヶ月で7万ダウンロードを記録。カード機能のデジタル化のような主要機能に加えて、コレカモ成長日記やバッジのようなゲーム性を交えた仕掛けにより、東急ハンズファンの心を確実につかんでいる。 2009年7月からTwitterをはじめとしたソーシャルメディアの運用で顧客とオンラインでのコミュニケーションを取り、2010年からレコメンド機能を搭載したTwitterロボットのコレカモ.netを展開するなど、他社とは一線を画したオムニチャネル化を推進している東急ハンズ。東急ハンズオムニチャネル推進部オムニチャネルコマース課ディレクターの緒方恵氏(以

LINEがバーバリーのグローバルパートナーとしてロンドンからファッションショーを生中継

引用:The global partnership will offer users of the Japanese social platform LINE unique creative content LINEでバーバリーのファッションショーが見られるようになる。2月5日にLINE株式会社(以下LINE)とバーバリージャパン株式会社(以下バーバリー)は、グローバルパートナーとして今後様々な取り組みを共同で行っていくことを発表した。直近では、LINE公式アカウントのリアルタイム動画配信機能「LINE.LIVE.CAST」を活用して、2月23日にロンドンで開催されるバーバリーのファッションシ

【インタビュー】「2018年。3年後のWeb戦略」物流ビジネスで世界進出を支える オープンロジの挑戦―【後半】

この記事は、「アパレルマーケティング」より転載。 出荷依頼のための入力画面 雇用創出、海外進出。物流が広げる可能性 ―確かにボリュームディスカウントの世界だから、規模感がないと物流企業にアウトソーシングという話ができないですよね。ところで、ECサイトの事業者以外でも利用されるケースはあるのでしょうか。 はい、ありますね。オープンロジのメリットの1つは「早い」ということですが、スポットで利用したいというニーズがあります。 例えば、プレゼント企画やイベント連携といった瞬発力が求められるシーンでは活用が増えるはずです。 さらにいくつかのスタートアップ企業とも話をしています。従量課金モデルを採用してい

”世界で最も革新的な企業”セールスフォースが語るデジタルマーケティングの未来

2015年1月28日・29日に、東京ビッグサイトで、マーケティングテクノロジーフェア2015が開催された。このイベントでは、最新のマーケティング手法とITテクノロジーに関する約250の製品とサービスの展示が行われ、計80のセミナーが開催された。 その中で、株式会社セールスフォース・ドットコム(以下セールスフォース)のMarketing Cloud マーケティングディレクターの加藤氏により、「デジタルマーケティングのこれから」と題したセミナーが行われた。セールスフォースは、カリフォルニアに本社を置くグローバル企業で、米Forbes紙が選ぶ世界で最も革新的な企業に四年連続で選出された実積をもつ。

再生回数3万5千回!ボーズがYouTubeの動画広告に成功した2つの要因

動画広告に注目が集まっている。サイバーエージェントの動画広告市場調査によると、2014年度の国内動画市場は前年度の2倍である300億円にまで拡大している。今回は、注目尾集まる動画広告のなかからボーズ株式会社(以下Bose)の事例を紹介し、成功の要因を考察する。 限定CM動画「BoseEARPHONE MERRY CHRISTMAS!」 [su_youtube url=”https://www.youtube.com/watch?v=RQnpN9a34-0″ width=”500″]https://www.youtube.com/watch?v=o

ナイキCMやパフューム公演の制作も手掛けるクリエイティブ集団「ライゾマティクス」に迫る

2015年5月1日から10月31日の184日間、イタリア・ミラノで開催される「2015年ミラノ国際博覧会」(以下「ミラノ万博」)の開幕まで、残り約3ヶ月となった。 ミラノ万博は、「地球に食料を、生命にエネルギーを」をテーマに、約140の国と国際機関が参加し、それぞれが魅力的なパビリオンを展開する。 そのミラノ万博で日本館の展示をプロデュースする企業の1つが株式会社ライゾマティクス(以下、ライゾマティクス)である。 日本が誇るクリエイティブ集団ライゾマティクスとは 引用:株式会社ライゾマティクス ライゾマティクスは、ウェブ制作や映像製作を始め、プロジェクトによってはシステム開発や、アーティストの

【インタビュー】「2018年。3年後のWeb戦略」物流ビジネスで世界進出を支える オープンロジの挑戦―【前半】

この記事は、「アパレルマーケティング」より転載。 伊藤秀嗣CEO 「単純なことを複雑にやってしまうのがアマチュアで、複雑なことを単純にやるのがプロフェッショナルである」――前人未踏の新記録を次々と樹立していた日本を代表するスポーツ選手が昔、インタビューに答えた時の言葉だ。何事も単純に考えればよいという話ではなく、プロフェッショナルであれば努力して余計なものをそぎ落としていくという話だが、株式会社オープンロジ(以下、オープンロジ)は今、物流の世界でそれをやろうとしている。 2014年10月に本格運用が始まった物流アウトソーシングサービス「オープンロジ」は、中小規模のEC事業者や個人までが利用でき

【リアルとデジタルの融合】アメリカで躍進する「REI」の販売戦略に迫る

※Arch for Startupより寄稿 引用:Dublin REI Store Now Open みなさんはREI(アール・イー・アイ)をご存知だろうか? REIは、服を含むアウトドア用品やスポーツ用品を販売し、アメリカ32州で計135店舗を展開する、アメリカを代表するリテーラーの一つである。2013年度には約20億円のセールスを達成した。同社は、ワシントン州内のプライベートカンパニーで一番評判の良いブランドとして話題になったこともあり、顧客満足度は非常に高い。 2016年には、5店舗目となるフラグシップストアをワシントンD.C.にオープンさせる。その店舗は51,000平方フィートにも及ぶ