Apple初のウェアラブルデバイスとして話題のApple Watch。 とはいえ、結局何ができるのか、どんなものなのか。曖昧な人は多いのではないだろうか。 その疑問を解消するべく、ウェアラブル連載企画第4弾として、本稿ではApple Watchのデザインや機能を紹介する。 ▼連載企画バックナンバー 【連載企画】Apple Watch発売間近！そもそもスマートウォッチとは？ 【連載企画】スマートウォッチが加速させる新しい形の業務支援とは 【連載企画】話題のスマートウォッチを徹底比較！最もコスパが高いのは？ こだわりの３モデルから自分好みのデザインにカスタマイズ 引用：Apple Watch Ap

 2015/04/24 ウェアラブル

※Arch for Startupより寄稿 皆さんはRFIDという技術はご存知だろうか。 RFID（Radio Frequency Identification）とは、ICタグ（RFIDタグ）に登録された情報を非接触で識別する技術のことで、日本では鉄道の乗車カード、IDカード、工場や倉庫にて製品の識別などに幅広く用いられている。 すでに多くの業界で普及している技術であるが、シアトルにもRFIDを開発し、その技術によって小売店における顧客満足度の向上や業務効率化を目指す企業がある。2000年創業のテクノロジー企業「Impinj」だ。 リアルタイムで店舗内の情報を管理および共有 引用：Impinj

 2015/04/23 IoT

いよいよApple Watch（アップルウォッチ）の発売まで数日と迫った今、皆さんいかがお過ごしだろうか？ 予約した人は待ち焦がれて何とも長い1日を過ごしているだろう。今週はスマートウォッチ連載企画という事で、本日はApple Watchと他のスマートウォッチでは何が違うのか、徹底比較して皆さんにご紹介したい。 Apple Watchを予約した人もできなかった人も注目だ。 スマートウォッチ機能比較（単体仕様の場合） 今回はApple Watchに加えて、大手クラウドファンディングのKickStarterから始まり、発売と同時に一瞬で完売したとされるPebble time、言わずと知れた耐久性世

 2015/04/22 IoT

まもなく「Apple Watch」が私たちの生活の中に登場しようとしている。国内では4月24日からの発売が予定されており、Apple Store などでの試着会が、連日行われている。 アナリストの予測では、Apple Watch の発売を機に、スマートウォッチやウェアラブルデバイスへの認知が急激に高まり、市場規模は2020年までに約230億ドルまで成長するとされている。 Apple をはじめとする、多くのスマートウォッチ開発企業やアプリ開発企業は、人々の普段の生活の中にスマートウォッチを浸透させようと、さまざまな利用シーンの提案を行っており、その中でも、法人として業務に活用する動きが活発になっ

 2015/04/21 ウェアラブル

Apple Watch（アップルウォッチ）の発売が今週に迫り、スマートウォッチへの注目も高まりつつある。 今回は、今週発売するApple Watchに合わせて「スマートウォッチ」をテーマに連載していく。 第1回目となる本記事は、そもそもスマートウォッチとは何かをおさらいしつつ、市場規模からスマートウォッチの課題を示してみる。 そもそも「スマートウォッチ」とは？   引用：SmartBand Talk スマートウォッチとは、腕時計式で手首に装着することができるウェアラブルデバイスのことである。時計の他に演算処理や通信といったスマートデバイスの機能を兼ねた端末だ。 多くのスマートウォッチは、タッチ

 2015/04/20 ウェアラブル

Arch for Startupは、2014年6月に設立されたシアトルに拠点を置く団体だ。彼らのビジョンは日本とシアトルのスタートアップのためのプラットフォームを構築し、相互の経済発展に貢献することである。 主な活動内容に関しては、シアトルで活躍しているスタートアップ企業への独占インタビューや現地イベントのレポートなど多様である。 シアトルは、MicrosoftやAmazonをはじめとする大手IT企業の本社や、StarbucksやCostcoといった大手小売企業の本社があり、且つ人材面、環境面も充実したスタートアップエコシステムも形成されていることから、今後益々成長することが期待される。 今回

 2015/04/20 iBeacon

今週はコンビニ・スーパー×ITをテーマに連載企画を実施してきた。 私たちがほぼ毎日利用するコンビニだが、実は世界的に見ても最も洗練されたオペレーションを持つ業態の一つと言われている。さらに、比較的アナログな分野とされていたコンビニにも、最新のテクノロジー活用が進み始め、大きくその様相を変えようとしている。 今回は、変化を迎えつつあるコンビニの未来についてご紹介したい。 ▼連載企画バックナンバー 第1回：テクノロジーが活かされる、コンビニ・スーパー業界の「いま」に迫る 第2回：コンビニ業界大手3社のビックデータ活用事例まとめ 第3回：スーパーマーケットのIT活用事例まとめ iBeacon（アイ

 2015/04/16 iBeacon

近年、飽和状態にあると言われながらも売上高が10兆円に迫るコンビニエンスストア業界。 二大流通グループ、有力地場スーパー、異業種大手資本が軸となって、寡占化に向けた再編が急速に進みつつあるスーパーマーケット業界。 今回の連載企画ではこの2つの業界に焦点を当て、コンビニ・スーパー業界の現状と、いかにテクロジーを用いて課題を解決していくかについて考える。 第1回目となる今回は、コンビニ・スーパー業界の現状に改めて理解して、「いま」業界が抱える課題を明らかにしてく。さらに両業界の今後の動向を考察する。 売上高10兆円に迫るコンビニ業界の現状 引用：セブン-イレブン・ジャパン 昨今、拡大を続けてきたコ

 2015/04/13 ビックデータ（Bigdata）

※Arch for Startupより寄稿 私達Arch for Startupはワシントン州シアトルに拠点を構える。 シアトルといえばイチローが所属したシアトル・マリナーズというイメージを持たれる方も多いが、実はここシアトルはアントレプレナーシップに富んだ街としても有名だ。Boeing社、Starbucks、Tully’s Coffee、Microsoft、Amazon、Costcoといった大企業に始まり、現在でも多くのスタートアップが興っている。 今回の記事では、その中でも特にウェアラブル端末にフォーカスを絞って紹介した前回の記事の第二弾として、シアトルのウェアラブル業界のスタートアップを

 2015/04/09 ウェアラブル

近年、モバイルデバイスの普及やSNSの拡大に伴い、ファッション業界でのテクノロジーの活用が著しい。 経済産業省の調べによると、世界的にみた、主要国におけるファッション市場規模は、2013年に206兆円、2020年には325兆円へと158%も成長すると言われてる。特に中華圏は2020年までに約60兆円市場まで拡大して、113兆円の世界最大市場になる見込みである。 ファッション×テクノロジー連載企画第3回目ということで、成長が著しい海外ファッション業界でのテクノロジーの活用事例を紹介していく。 ファッションとテクノロジーをつなぐ「Decoded Fashion」 引用：Decoded Fashio

 2015/04/08 最新テクノロジー

従来のファッション業界で最も重視されていたのは「イメージ」だった。人々が受ける印象やイメージが全てと言っても過言ではないファッションは、数字が最も重視されており、マーケティングからビジネスの目標設定まで数値を元に構築されているIT業界とは対象的であった。 この様な感覚の違いからか、ファッション業界は以前よりIT化の最も遅れている領域の一つであったが、ECの台頭やスマートフォンの普及に伴う顧客の購買行動の変化などの急激な市場環境の変化を背景に、新しいテクノロジー活用が進んでいる。 具体的な例で言えば、iBeaconや集客アプリなどの取り組みが記憶に新しいだろう。 本稿では、テクノロジーにより変化

 2015/04/07 iBeacon

ここ10年、日本国内のファッション業界市場はやや縮小傾向にある。経産省の調査によれば、2013年のファッション業界市場規模は約18兆円と、2002年の約20兆円から1割減。同時に、今後成長するアジア市場への海外展開の必要性も指摘されている。 一方で、同じファッション業界でもECに関しては、市場規模拡大が見込まれている。同じ経産省の調査では、日本国内のEC市場は2020年には2.6兆円規模に達するとの予測だ。この背景には、スマホやタブレットなどの普及により、一般生活者が習慣的にITを活用するようになったことがある。 生活者にスマホ・タブレットが普及するに伴って、これまでテクノロジーから最も遠い業

 2015/04/06 iBeacon

人工知能が企業の人材採用活動の一役を担う 企業は常に優秀な人材を求めている。しかし、いざ採用面接をするとなっても、相手が”優秀な人材”かどうかを判断することは難しい。人が人を評価する時、どうしても無意識な偏見や個人的な好き嫌いが評価基準に入ってしまうからだ。人材採用において適切なマッチングがされないことは、採用する企業にとっても、職を求める個人にとっても不幸である。 そんな人材採用の課題に対し、人工知能の活用が期待されている。以下、事例を紹介しながら、人工知能が採用現場で使われることにより、どんな未来が訪れるかを考察する。 海外事例 ーGild：エンジニアスキルをスコア化する（アメリカ） 引用

 2015/04/03 ディープラーニング

皆さんが就職活動をしていた時代は選考中の企業のパンフレットや、書類などが部屋に溢れ返った記憶はないだろうか？ 今回はBeacon(ビーコン)を就活に活用することで、企業と学生にメリットをもたらそうとする２社の取り組みをご紹介する。 履歴書や選考ステータスの一元管理が可能になるペーパーレスアプリ「attache」 まずは株式会社ギブリーが提供している就職活動アプリ「attache」をご紹介する。 attacheは履歴書や選考ステータスの一元管理が可能になることでペーパーレス化を促し、学生と企業の就職活動をより効率化させるアプリだ。 attacheはログインしたらすぐに、いま現在開催されているセミ

 2015/04/02 iBeacon

連載企画3日目は、今すぐ試せるHRIS（人事管理システム）として、EmployeeBossをご紹介する。 連載企画バックナンバー： 1日目：【連載企画】最新HRテクノロジーは人材業界に変革をもたらすのか 2日目：HR×ITの進む未来とは？人材の流動性を活性化させる海外テクノロジー事例   新年度を迎え、街は新社会人で溢れている。一方で企業の人事は、感慨深い気持ちに加え、様々な労務手続きや新人研修、また時を同じくして始まる新卒採用への取り組みで、多くの業務に取り組んでいる人が多いだろう。 今回はそんな人事業務管理を進化させ、人事面から会社の成長を牽引しうるサービスをご紹介しよう。 &n

 2015/04/01 最新テクノロジー

※「Arch for Startup」より寄稿 アメリカの小売業界では自社ブランドのスマートフォンアプリを開発するのが常識になりつつある。自社アプリを通しての商品販売、ポイント制などのリワードを通して顧客確保が主な手段である。事実、Arch for Startupが今までの記事で紹介してきた大手企業は全社アプリを提供している。 今回はアメリカの十店舗を持つ小売業者の中でも、より売上やリピート率への効果が出たアプリをダウンロード数の多い順にまとめた。 1, Walgreens -アメリカ最大の薬局- 引用：Walgreens Walgreensとはアメリカ全土に展開する創業100年以上の老舗薬局

 2015/04/01 最新テクノロジー

近年、HR（Human Resource）に関連する業務が、スマートフォンの普及といったテクノロジーの浸透・発展により、大きく変化している。 今回は、HR×テクノロジーの連載企画の1回目ということで、人材サービス産業の実態に迫り、どのようにテクノロジーが活用されているかをまとめた。 2020年に9兆円規模の人材サービス市場 引用：LinkedIn 「人材サービス産業の近未来を考える会」の調べによると、2020年の人材サービス産業は売上ベースで約9兆円と推定されている。現在人材サービス産業は、年間約801万件の求人を取り扱い、約475万人に対してマッチングや就業管理を行っている。 一言で人材サー

 2015/03/30 ディープラーニング

最近、モバイルの位置情報を使ったゲーム「位置情報ゲーム」が注目を集めている。位置情報ゲームとは、ユーザーが実際に場所を移動することでゲームを進行する事が出来るゲームのことを指し、Googleの社内スタートアップ、NianticLabsが開発した、「Ingress」が有名だ。 国内で位置情報ゲームを手掛ける企業としては、「位置ゲー」を商標登録している株式会社コロプラのほかに、全国各地の鉄道駅に実際に足を運び、全国の鉄道駅を集めるという内容の「ステーションメモリーズ！（略称：駅メモ！）」や、「駅奪取PLUS」「駅奪取」などの位置情報ゲームを提供している、株式会社モバイルファクトリー（以下モバイルフ

 2015/03/27 iBeacon

※この記事は、「アパレルマーケティング」より転載 ここ最近の流れとして、スタートアップのテクノロジーを大企業が導入する事例が増加傾向にあると思われる。 今月も、大きな動きがいくつつかあったので、ピックアップをして考察する。WEB接客、サイズ等の課題を解決していく流れが急速にきている。 Virtusize（ヴァーチャサイズ） 引用-Virtusize 過去に購入した商品とイラストで重ねあわせて比較ができるサービスだ。 MAGASEEKが導入してから、ユナイテットアローズ、TSIホールディングス、ディノス･セシールなど続々と導入企業が増えており、最近ではアーバンリサーチオンラインストアでも導入が決

 2015/03/26 最新テクノロジー

「教育×テクノロジー」連載企画の第1回では、RISU Japan株式会社の描く、未来の教育について紹介した。 続いて第2回では、時代を先駆け、教育現場にITを活用する品川女子学院の事例を紹介する。 品川女子学院は、都内にある私立女子中高一貫校である。同校は教育にテクノロジーを取り入れた独自の教育方法で、注目を集めている。Life is Techが主催するEdu×Techイベントにおいて、同校の家庭科・情報科教員である酒井春名さんが「学校現場×IT」をテーマに講演を行った。 今回は、同講演で触れられた品川女子学院の先進的な取り組みを紹介し、学校教育の未来について考えたい。 ▼関連記事 【インタビ

 2015/03/24 IoT

近年IoT市場が全世界で注目を集めている。本連載第一回の記事でも紹介したように、2020年までに260億個のデバイスがインターネットに接続されるようになり、世界のIoT市場は2020年までに3兆400億ドルまで拡大するという。今回は連載企画最終回として、「O2Oイノベーションラボ」がこれまでお届けしてきたIoTに関する記事を、トピック毎に紹介していく。 IoT時代を支える技術 引用：A Simple Explanation Of ‘The Internet Of Things’ IoTデバイスの開発に貢献する高性能シングルボードコンピュータ IoT時代の高性能シングルボードコンピュータ「Ras

 2015/03/20 IoT

※「Arch for Startup」より寄稿 もし、あなたがアメリカで過ごすなら多くの事を考えなければならないだろう。 水漏れの問題もその内の一つだ。アメリカの保険会社によると、家に関する保険請求で2番目の件数が多いのが水回りの問題である。寒い地域における水道管の凍結による破裂や、パイプの老朽による水漏れなど、アメリカでは日本よりも水回りの問題が多く、平均修理費は6995ドルもすると言われている。起こる確率は低いとはいえとても高額な値段だ。 今回はそういった水漏れの被害を最大限に抑え、家で安全に過ごせるIoTデバイス「WallyHome(以下wally)」を紹介したい。 引用：http://

 2015/03/19 IoT

私達の身の回りのデバイス達が相互に情報を共有しあうInternet of Things(以下、IoT)という言葉が昨今、よく聞かれるようになった。 IoTの代表的な例で言えば家具同士が連携しあうスマートホームが挙げられる。スマートホームではセンサーが人の入室を検知すると自動で明かりをつけたり、部屋の温度を最適に調整したりする。 IDC Japanが発表したレポートによると、IoTの世界市場規模は現時点で156兆円を超えており、2020年には360兆円を超えるとしている。この様に巨大な市場の中では当然、様々なプレイヤーが出現して独自の方向性を打ち出している。 そこで今回は、IoT市場の代表的なプ

 2015/03/19 IoT

近年、比較的重い疾患にかかりやすい高齢者・慢性疾患患者の割合が増加し、医療の需要が伸びている。 内閣府の資料によれば、超高齢化社会へと突入した日本では、加齢とともに病気やケガを訴える人の割合は増加傾向にあり、2010年には、高齢者の半数近くにあたる47％の人が、自覚症状を覚えている。また、日本人の死亡原因をみると、戦後結核をはじめとした感染症による致死率が低下する一方で、がんや糖尿病などの慢性疾患の割合が6割を占めている。 引用：http://www.ijmrps.com/ 一方で、それに見合った効率的な医療システムが整っておらず、需要過多の事態が生じている。これは、医療財源が限られていること

 2015/03/18 IoT

これから起こりうる石油や天然ガスなどの自然エネルギーの枯渇を見据え、2009年、日本国内で「スマートシティ計画」がスタートした。当計画では、都市の電力配給システムを、IT技術によって効率化する技術が非常に重要視されている。その技術の一つには生活の中の無駄な電力を低減するだけでなく、自らが発電も行える「スマートホーム」がある。 「スマートホーム」とは、冷蔵庫やエアコンのような家電や設備機器をインターネット上で一括管理し、生活者のニーズに合わせてサービスを提供する家のことである。このようにインターネットに繋がった家電は、「スマート家電」と呼ばれ、IoT(アイオーティー)の一つとして注目を集めている

 2015/03/17 IoT

近年IoT市場が拡大を続けている。IoT（Internet of Things）はモノのインターネットと訳される。IoTデバイスの代表的なものとしては、照明やエアコンといったスマート家電や、インターネットに接続された車であるコネクティド・カーなどがある。 本連載では、近年注目されているIoTを全5回にわたって特集する。今回は、初回として、IoTの概要を解説したい。 第一回： 【連載企画】全世界的な広がりを見せるIoTの全貌に迫る 第二回：【連載企画】スマホで家を操作する！IoTによって実現する「スマートホーム」とは 第三回：【連載企画】どう解決する？医療の需要過多ーヘルスケアIoT事例ー 5年

 2015/03/16 IoT

※「Arch for Startup」より寄稿 アメリカでは今、数々の最先端技術を持つスタートアップがBeacon開発に取り組んでいる。まだ実験段階ではあるものの、過去の記事でも紹介したように、NFL(アメリカンフットボール）、MLB(野球)をはじめ、Macy’sなどの著名百貨店の一部店舗では既に導入が始まっている。我々Arch for Startupが拠点とするシアトルはBeaconのソフトウェアを開発するスタートアップが盛んな街である。今回は、シアトルでBeaconソフトウェアの開発を手掛けるスタートアップであるArtifact Technologiesという企業を紹介する。

 2015/03/12 iBeacon

近年IoT市場は拡大してきている。ガートナーによると、2015年には前年の30%増となる49億個の「モノ」がインターネットよってつながり、2020年には250億個に上ると推測されている。 そこで今回は、注目のIoT市場から、ソニー株式会社（以下SONY）が2015年1月に世界最大のクラウドファンディングサイトのINDIEGOGOに出し、現在約37000ドル(約434万円)を既に集めている「MESH」を紹介し、今後どのようにして私たちの生活に影響を与えるのか解説したい。 DIYとIoTの親和性 DIYという言葉をご存知だろうか？ DIYは”Do It Yourself”の略語であり、ユーザが自分

 2015/03/11 IoT

2月9日、国内最大級グルメクーポンアプリ「ホットペッパーグルメ」を運営する株式会社リクルートライフスタイル（以下、リクルートライフスタイル）は、Beaconを活用したO2O実証実験を開始した。 Beacon（ビーコン）とは、スマートデバイスに搭載されているBluetooth Low Energy（BLE）を利用した近距離無線通信技術である。2013年にiOS7に標準搭載されて以降、スマートデバイスが普及したこともあり、O2O（Online to Offline）施策への利用などで注目されている。 本記事は、リクルートライフスタイルのホットペッパーグルメアプリが実施している、Beaconを活用し

 2015/03/10 iBeacon

株式会社東急ハンズは、3月16日から22日までの期間限定で、新宿駅と大阪駅の構内に、自動販売機をモチーフにしたポスター広告「バーチャル自販機」を設置する事を発表した。東急ハンズは昨年11月末に「東急ハンズアプリ」をリリースしており、今回のバーチャル自販機は、アプリを使ってバーコードを読み込むことで商品を購入する事ができる。 東急ハンズは以前からオムニチャネル施策に力を入れており、今回の「バーチャル自販機」も、昨年11月末に東急ハンズのオムニチャネル施策の一環としてリリースされた「東急ハンズアプリ」の利用を促すものとなっている。 自販機のボタン部分に印刷されたバーコードを読み取る事で商品を購入

 2015/03/07 最新テクノロジー