小売業界向けに「IoT・人工知能・ビッグデータ」「O2O・オムニチャネル」を中心とした国内外最先端情報を発信
IoTに関する、世界の最新テクノロジー情報をお届け！IoTテクノロジーの動向だけでなく、ビジネスへの活用方法に関する記事をご紹介します。
2014年、視界にイメージやテキストを重ねて表示するGoogleGlassの発表をきっかけに、仮想現実(以下VR)、拡張現実(以下AR)という単語が世間を賑わせてきた。特別なヘッドセットを通してみる光景は、コンピュータによって創られたものだが、まるで現実そのもののように感じることができる。仮想現実や拡張現実の世界では、突然恐竜が目の前に現れたり、空を飛ぶこともできるのである。今回は、VRやARを始めとした、今までにない空間創造を行うサービスを３つご紹介する。 「オキュラスリフト」ブームによって広がった仮想現実の世界 [su_youtube url=”https://www.yout
※Arch for Startupより寄稿 私達A4Sが拠点を置くワシントン州シアトル市。この都市はスターバックスに代表されるコーヒーショップや、MicrosoftやAmazonといった大企業が本社を置くことでも有名である。それと同時に、シアトルは健康管理に敏感で頻繁に運動をする人々、いわゆるヘルスコンシャス（健康志向者）やエココンシャス（環境志向者）と呼ばれる人々が、多く集まる街としても有名なのだ。 最近こうした健康志向の高い人々の中で密かにブームとなっているものがある。それは、ウェアラブルだ。日々健康を求めて運動をするシアトルの人々は、ウェアラブルを身につけてデータを集め、効果的に運動をす
2月9日、LINEは約50億円規模の投資ファンド「LINE Life Global Gateway」を設立した事を発表した。同ファンドの主な投資対象は、O2O、EC、決済、メディア、エンターテインメントといったLINEとの連携が図りやすい領域の企業であり、これによりLINEプラットフォームのさらなる拡大を目指す。同ファンドは2015年2月4日から既に運用が開始されており、10年間の運用期間を予定している。同ファンドにはLINE、およびLINE Venturesが出資を行っている。 O2Oに取り組む企業に追い風、昨年12月リリースの「LINE Pay」 引用：http://cdn-stf.lin
2014年はモバイルにとって非常に重要な年となった。 デジタルマーケティング調査会社のeMarketerによると、2014年末の時点で17.6億人がスマートフォンを所持・使用しており、その数は2013年と比べて25%増加した。それに伴い、モバイルコマース市場は大きな飛躍を遂げ、PCを使ったEコマースよりも著しい速度で成長した。その証明として、IMB.Digital.Analyticsの発表によれば、2014年はモバイルコマースの売上がオンライン売上全体の22%を占め、この数は前年より27%高い数値である。 更にAppleWatchの発表やApplePayのリリースなど、新しい技術も次々に登場し
スマートフォンの急速な進化によりテクノロジー業界はその様相を大きく変えている。特に、スマートフォンを活用した位置情報マーケティングはその重要性を大きく増している。 アメリカ調査会社ForresterResearchのJulieAsk氏は、位置情報マーケティングは、2015年にマーケッターが最も注目するテーマの一つであるとしている。そこで今回は、海外マーケッターが予想する位置情報マーケティングのトレンド１０個を紹介していきたい。 モバイル注文の時代が来る 米スターバックスはテクノロジーを使った先進的な取り組みで有名だ。同社は、2015年から店舗内で使える注文アプリを全国展開することを発表した。こ
マッキャンエリクソンは、アメリカのニューヨーク本社を拠点とし、現在世界125カ国306都市にオフィスを持つ世界的な広告会社である。今回は、世界最先端のマーケティングを開拓する彼らが示す2015年６つの小売トレンドについてご紹介したい。 1:Automated/Consumption 引用：You can’t avoid the ‘Internet of things’ hype, so you might as well understand it 2015年はIoTの時代が到来し、家の中にはインターネットに接続された電化品・デバイスが溢れるだろう。そして、生活に必要な消耗品などは、スマートな
「iBeacon（アイビーコン）」とは、AppleのiOS7から搭載された、Bluetoothを利用した無線技術である。2014年は国内外問わず、レストラン、空港や美術館など、様々な場所で活用が試みられた。また、iBeaconを用いることで、店舗は顧客のスマートフォンに商品情報やクーポンをプッシュ通知できるため、O2Oの切り札として小売店での活用が注目を浴びてきた。 61％の顧客がセールスの情報を店舗内で受け取りたいと考えている 参照元の記事によると、61％の顧客が店舗でセールス商品に関するメッセージを受け取りたいと考えているのに対し、そうしたメッセージを受け取っている顧客は全体の半分以下であ
引用：Microsoft HoloLens 近年、ウェアラブルデバイスを取り巻く環境は目まぐるしく変化している。 株式会社矢野経済研究所の調べによると、2013年のウェアラブルデバイスの世界市場規模は、メーカー出荷台数ベースで671万5,000台で、2017年には全体で2億2,390万台の出荷が見込まれている。そんな中Microsoft（マイクロソフト）は2015年1月21日に、ユーザーの視界がそのまま3Dスクリーンになる装着式ホログラフィック・コンピュータ「MicrosoftHoloLens」（以下マイクロソフト・ホロレンズ）を発表した。 ▼参照 ウェアラブルデバイス市場に関する調査結果 2
科学技術の発展により、医療分野にイノベーションが起きようとしている。2015年1月8日に、スイスのローザンヌ連邦工科大学の研究グループが電子脊髄「eDura」を開発したと発表した。脊髄は脊椎の中を通って脳につづき、延髄とともに中枢神経系を構成する器官である。交通事故などにより、脊髄に損傷を負ってしまうと身体が麻痺してしまい、従来の医療技術では回復は不可能とされていた。今後は「eDura」を移植することで、損傷を負った脊髄を治療することが可能となり、麻痺治療に応用することが期待されている。 ▼参照 A tiny, flexible gold-plated device may be the ke
2015年1月5日から1月9日にわたって、世界最大級の家電展示会「CES2015」がラスベガスで開催された。「CES2015」では、2014年のトレンドを引き継ぎながらも、新しいテクノロジーがより多くの人へ普及していくことが予想される内容だった。今回は、アメリカのIT関連情報を発信するメディアDisitalLabが「CES2015」で注目したトップトレンドを5つお伝えする。 ▼参照 http://www.slideshare.net/BBDO/preview-of-ces-2015 １.Wearables:身につけるデバイスは2015年も世界を席巻する 引用：Google Glass and
引用：www.forbes.com 最近コンピュータビジョンと呼ばれる、人間の視覚情報を、コンピューターに認識・処理させる技術が注目されている。コンピュータビジョンは、もともとCTスキャンなどの医療分野や、衛星からの画像処置などに活用されていた技術である。 そのコンピュータービジョンが、最近では仮想現実（以下VRと表記）の根幹を担う技術として取り上げられている。 今回の記事では、ヘッドセットを通じてVRの世界を一般に広げた、アメリカのOculusVR社が、2014年12月にスタートアップを２社買収した事例から、仮想現実の世界を紐解いていく。 またOculus VR社自体も、2014年7月にFa
※「Arch for Startup」より寄稿 引用:Man Hit By Bus in Seattle Walks to Starbucks ApplePayがサービスを開始し、TargetやWalmartといった小売店もモバイルペイメントを導入するなど、現在熱が高まっているモバイルペイメント業界。 その中でも、業界をリードしているのは、やはり早くからモバイルペイメントシステムを導入していたStarbucksCoffeeCompany(以下スターバックス)だ。 スターバックスのCEOのHoward Schultz氏は以下のように述べている。 「我々はモバイルテクノロジーの発展のために長年投資
1月11日〜14日までの4日間、ニューヨークで全米小売業協会による小売・流通業界向けイベント「Retail’s Big Show 2015」が開催された。このイベントにはIBMやMicrosoftといったIT関連企業も多数出展しており、オムニチャネルへの取り組みや、ビックデータソリューションなどの展示が相次いでいた。 このように近年の小売業界は、テクノロジーとの。ここではRetail Diveの記事をもとに、小売業界にイノベーションを起こす7つのスタートアップを紹介する。 ▼参照 http://www.retaildive.com/news/7-retail-tech-startups-to-
2015年、小売業界はテクノロジーによってますます進化することが予想される。例えば、購買体験がよりパーソナライズされ、昔の地元の商店街での買い物のように、個々の顧客に合わせた購買体験が、オンライン・オフライン問わず提供されていくだろう。 今回は5つの海外の最新サービスを紹介し、今後どのようにテクノロジーが小売業界に変革を与えていくのかを見ていきたい。 ▼参照 https://econsultancy.com/blog/65937-five-ways-technology-could-shape-uk-retail-in-2015/ 1. 心臓の鼓動で生体認証を行う決済システム [su_yout
引用：Listnr 近年IoT市場は拡大してきており、今後多くのデバイスがインターネットに接続されることが予測される。IDC Japan 株式会社の予測によると、国内IoT市場の売上規模は2018年までに現在のほぼ2倍となる21兆1,240億円まで成長するという。そこで今回は、注目のIoT市場から、音声で家電を制御するデバイス「Listnr」を紹介し、私たちの生活にどのようなメリットがあるのかを解説したい。 ▼参照 国内IoT市場 2013年の実績と2014年～2018年の予測/IDC Japan 株式会社 ▼関連記事 IoTをいち早く体験！「airfy Beacon」で家電を自動化 音を解析
スマートフォンユーザーの多くは、その電池の消費の速さに頭を悩ませているのではないだろうか。そんな悩みをフランスのベンチャー企業Sunpartner Technologiesが解決する。Sunpartner Technologiesは、自社で開発する透明な太陽光電池コンポーネントをスマートフォンに応用し、太陽光発電スマホの実現を狙っている。 世界初の太陽電池搭載スマートフォンを実現する薄型太陽電池コンポーネント 太陽光電池コンポーネント「Wysips Crystal」とは、Sunpartner Technologiesが開発するマイクロレンズと太陽光電池で構成される電子部品である。
※「Arch for Startup」より寄稿 今回の記事はシアトルの大企業ではなくスタートアップに着目する。その中でも、現在世界中で注目を集めるトレンドの一つ、IoT(Internet of Things)を優れた技術と新しいアイデアで提供するスタートアップを3社まとめた。 シアトルの起業家の約75％がMicrosoftとAmazon出身という土地柄を活かしたIoTのプラットフォームのサポートをするスタートアップも一社紹介する。 1．家庭内の電力情報が一目でわかる 『ChaiEnergy』 2．教育分野でも注目のIoTデバイス 『Exo Labs』 3．NFCサービスを提供する企業へのバック
近年、技術の発展を背景に、小売業界は変化し続けている。この変化は、アメリカ、アジア、ヨーロッパなど地域を問わず共通の、世界的なトレンドである。 今回は、東欧でリテールテクノロジーを提供しているNew Vision Balticが公開している「What will drive the Retail Technology in 2015-2016」の中から、2015年から2016年の間に小売業界がどう変化していくのかを読み解いていきたい。 What will drive the retail technology in 2015-2016 from New Vision Baltic バルト三国の小
近年、テクノロジーの発展を背景に、リテールは変革しつづけている。顧客は好きな時に好きな商品を購入でき、より快適にショッピングを楽しむことが出来るようになってきている。 2015年1月11日から13日までの期間、アメリカNYで、世界中のリテール企業やリテールテクノロジー企業が一同に集うNRF BIG SHOW2015が開催されていた。そのイベントの中で、トレンドの紹介に強みを持つPSFK社が、リテールの未来予測に関する講演を行った。今回はその講演で話された１０の未来予測の中から、後半の5つをご紹介したい。 The future of retail 2015 from Ikusmer Observ
引用：Marsh Supermarkets pioneers iBeacon-Apple Watch integration ついにApple Watch向けにiBeacon（アイビーコン）を活用したプロモーションが発表された。 最近ますます盛り上がりをみせるウェアラブルデバイスとiBeacon。今回は、世界で初めてウェアラブルデバイスであるApple WatchでiBeaconを活用した事例を紹介する。 ▼関連記事 ついにAppleの腕時計型デバイス「Apple Watch」が発表される！【iPhone6 / iOS8】 ▷無料iBeacon資料ダウンロードはこちら 国内ウェアラブルデバイス
2013年末にiBeaconが登場し、2014年はiBeaconの普及が話題になった一年であった。一方でオンラインでの商品の購買比率が高まっているなか、iBeaconの技術は店舗での購買体験を再定義することができるだろうか？ 本編集部でも、iBeaconについては2015年のデジタルマーケティングのトレンドとして度々取り上げている。今回の記事では海外の事例紹介とともに、iBeaconの導入により可能になることやそのメリット、また導入への課題について、改めてまとめていきたい。 ▼参照 http://www.theguardian.com/media-network/media-network-b
2014年はデジタルマーケティング市場において、非常に重要な年であった。消費者の購買行動や販売チャネルが多様化し、企業やブランドがその対応のために多様なマーケティング戦略を練る必要が生じたからである。 そうした背景の中、2015年のデジタルマーケティングにはどのような傾向があるのだろうか。今回はeBayにより発表された話をもとに、2015年に知っておくべき4つのトレンドについて追っていきたい。 ▼参照 What does 2015 have in store for retail marketing? １．優先度を選別するアプリケーション 元記事には Sophisticated
引用：Estimote iBeacon（アイビーコン）とは、AppleがiOS7の新機能として発表した、Bluetoothを基礎技術とした近距離通信の仕組みである。 iBeaconシステムの導入により、これまでは実現が難しかったマーケティング施策やデータ収集が低コストで可能になると期待されている。 2014年、iBeaconを使ったサービスは、日本国内でも数多く登場した。 2015年も、iBeaconを取り入れたサービスの幅は引き続き拡大していくことが予想される。そこで今回は、iBeaconの今後を占う意味を込めて、2014年に本編集部が取り上げていたiBeacon国内導入事例を
※「Arch for Startup」より寄稿 引用: This Week in the World of Windows みなさんはMicrosoft(以下MS)の収益ポートフォリオをご存じであろうか。 ワシントン州シアトルに広大な拠点を構える同社はWindowsとMicrosoft Officeで売上の大半を計上していると考える読者も少なからずいるだろう。 しかし、それだけではないのだ。MSの真の強みはエンタープライズ向けビジネスにあり、エンタープライズ部門の割合は全社売上高の半分以上にものぼる。シアトル本社に所属する社員の方の話によると、2014年の2月に社長（現社長サトヤ・ナデラ氏）が
英国の大手PR会社「Bell Pottinger（ベルポッティンガー）」の調査により、2014年に話題となり、かつその割合が上昇したキーワードが15個ピックアップされた。このキーワードを紐解いていくことで、2015年のデジタルマーケティングのトレンドが理解できるはずだ。 2015年は、新しいテクノロジーをどれだけ顧客の体験に取り入れることができるかどうかが、ブランド成功の鍵になりそうだ。 ▼参照 http://www.bellpottinger.com/newsroom/2014/12/15-digital-trends-for-2015 1. Near field communication
近年、技術の発達を背景に、小売店舗は変革を迫られている。CSAが出したFour In-Store Trends Marketers Can’t Ignore in 2015 はその記事の中で、2015年の小売店鋪の４つのトレンドに言及している。小売店鋪は顧客に対して、これまでになかった購買体験を提供していくことが求められている。 そこで今回は上述の記事を参考に、マーケッターが知っておくべき、２０１５年の小売店舗におけるトレンドを４つご紹介する。 １：ソーシャルメディアと実店舗の融合 従来、ソーシャルメディアはブランド認知度を高める役割を果たし、実店舗は顧客が購買の最終決定を下す場所として、それ
正月太りが気になるこの時期。蓄えてしまった脂肪をなんとかしたいと考えている人は少なくないはずだ。 株式会社ウェザーニューズが2014年の年始（1月2日～6日）に実施した調査によると、調査期間中に全国平均で1.6kg体重が増加し、30〜50代の50%以上の人の体重が増加していることが明らかになった。 そこで今回は、正月太りを解消するための、効率的なトレーニングをサポートしてくれるウェアラブルデバイスを紹介する。 ランニングフォームを教えてくれるインソールウェアラブル「Stridalyzer」 引用：kickstarter 「Stridalyzer」は、インド発の「ReTiSens
IoTが普及するに伴い、大量のデータがネットワーク上を流れるようになる。IoTとはInternet of Thingsの略で、モノのインターネットと訳される。ガートナーの試算では、2020年までに260億個のデバイスがインターネットに接続されるという。IoTが普及していくにあたって、「MQTT」と呼ばれるIoTの世界での利用を想定して作られた、新しい通信形式が注目を集めているのをご存知だろうか？今回は今後利用が拡大していくであろう「MQTT」について紹介する。 ▼関連記事 260億のデバイスがネットに繋がるIoT時代を支える太陽光電池コンポーネント技術 IoT時代の高性能シングルボードコンピュ
2014年は、ウェアラブルの息吹を強く感じる1年となった。 Googleだけでなく、AppleやMicrosoftもウェアラブルデバイス市場への参入を表明しており、多くの企業からスマートウォッチやヘッドマウントディスプレイなどが発売された。健康管理のためのリストバンド型デバイスに至っては、機能の差別化が難しくなるほどの飽和状態となっている。今回は、2015年も要注目のトレンド「ウェアラブル」について、本サイト「O2Oイノベーションラボ」が2014年に公開した記事をトピックごとに紹介する。 これだけは押さえよう！要注目2記事 ■ 2014年の注目ウェアラブルデバイス 18製品 世界が注目！「20
毎年1月にラスベガスで開催される世界最大級の家電展示会「CES」では、各分野において特に注目すべき製品を集めた「CES Innovation Awards」が開催されている。2014年11月に発表された「2015 CES Innovation Awards」では、「Safe Driving」や「3D Printing」など28の分野について、2014年中に発売されたプロダクトの中から100を超える製品が選出されている。前回の記事では「Wearable Technologies」部門を受賞した18製品を紹介したが、今回は「Smart Home」部門を受賞した24の製品を紹介する。 ▼関連記事 世
